となると、3位に関西学院大学が入っているのが意外に思えるが、これは大学が積極的に起業家と学生の交流の場をつくっているためと考えられる。大学OBの起業家を招いて授業を開いたり、神戸市や新聞社と連携して起業家支援を行う「神戸スタートアップオフィス」に参画するなど、学生のベンチャーマインドを喚起する取り組みを続けてきたことが、関西という不利な立地を覆す力になっているようだ。

3位に入った東京理科大学で2017年まで理事長特別補佐兼特任教授を務め、経営学部の改革を手がけた西立野竜史氏も、「場所の重要性」を指摘する。

「私が行った改革の1つが、埼玉の久喜から東京の神楽坂への経営学部のキャンパスの移転でした。当初は学生集めを狙った施策でしたが、入学後の学生の行動を変える効果のほうが大きかった。都心から離れた場所にあった頃は大学に閉じこもっていた学生が、移転後は学内の理工系や学外と積極的に交流するようになったんです。同時期に立ち上げた有名起業家による連続講義を通して出会った若い起業家たちの活躍に刺激されて、インターンや就職先としてスタートアップに飛び込む学生が劇的に増えた」

とはいえ、大学生の就職動向を見ると、まだまだ「安定した大企業に入りたい」と考える層が大多数だ。それでも北野氏は、「東大生をはじめとする超上位層の中に、スタートアップ志向の学生が確実に増えている」と話す。

「これまでなら財務省や経済産業省の官僚を目指していた層が、自ら起業したり、あるいは起業したばかりのスタートアップに行くようになった。もちろん学生全体から見ればごく少数ですが、これは非常に大きな変化です。なぜこの進路を選んだのかと聞くと、『今の世の中を変えているのは、官僚ではなくイーロン・マスクみたいな起業家だから』という答えが返ってくる。つまり、社会をよくするための手段は官僚や大企業経営者になることではないというのが、超上位層にいる学生の認識だということです」

その意識の変化が広い層に拡大すれば、東京大学や京都大学出身の起業家が今後さらに増えることも期待できる。今回のランキングでは、東大・京大は慶應や早稲田に上位を譲る形になったが、5年後や10年後には逆転していることも十分ありえるだろう。北野氏も、「母集団の数の差はあれど、あるべき論で語るなら、東京大学出身の起業家がもっと増えないと、日本の未来に希望はないですね」と断言する。

「新卒でいきなりスタートアップに行かなくても、いったん別の会社に就職してから起業家として独立するケースは今後出てくるんじゃないでしょうか。東大・京大の就活生の間では数年前からコンサルティングファームが人気ランキングの上位を占めていますが、昔からコンサル出身者はセカンドキャリアで起業する確率が高いことを考えると、ここ10年以内に就職した人たちがそろそろ自分でベンチャーを立ち上げる流れがきてもいいはずです」