セカンド・オピニオンを求めるなら、手術・治療が始まる前だ。主治医に病理検査の情報をもらい、紹介状を書いてもらう。これらがないと最初から検査し直しで費用と時間がかかる。

「セカンド・オピニオンは最初の主治医の出身大学と異なる人を選ぶのがコツ。病院HPの医師紹介欄に出身大学が出ていることも多いですよ」（桜井氏）

また、医師との面談は、1人で聞かずに家族、友人など信頼できる人物を同行するといい。

「私の場合、医師の話の中で『治る』といった前向きな部分ばかりに耳を傾けていました。でも、横で聞いていた夫は、ネガティブな情報や注意事項をしっかりメモしてくれました」（同）

【2】社会保障や、社内の制度を確認する

治療をしながら就労を継続するうえで欠かせないのが、健康保険や高額療養費制度といった「公的制度」や、勤務する企業の「社内制度」の活用だ。

「健康保険は、雇用主や雇用形態によって受けられる保険給付が異なってきます。まずは、どんな保険給付を受けられるのかを健康保険証に記載してある保険者に確認します」（桜井氏）

また、高額療養費制度は、手術や薬などに支払った金額が高額になったときに戻ってくる公的な医療保険制度の一つ。年齢や収入で違うが、70歳未満の一般的な所得の人なら、1カ月の自己負担限度額は8万100円＋αとなる。例えば、医療費に100万円程度かかった場合、窓口の支払いは30万円だが、所定の手続きをすると約21万円が支給され、実際に支払う金額は実質9万円弱ですむ。ただし、保険がきかない民間医療は申請できない。

なお、この高額療養費制度は月初めから月末までの暦月ごとの計算となり、月をまたぐ場合、合算できない。手術日の融通がきく状態なら、入院は月末ではなく月初めにしてもらうなど、相談してみるといいだろう。

一方、社内制度はどう生かすか。

「手術・入院などが決まったら、年次有給休暇、または私傷病休職制度がある企業ならそれを利用します。企業によっては永年勤続のリフレッシュ休暇や積み立て休暇（時効消滅した年次有給休暇）があるので、それを利用しても。就業規則、もしくは労働条件通知書や雇用契約書に記載された労働条件をしっかり確認しましょう」（同）