エネルギーの“家産家消”を目指す
「2020年の暮らしはどういうものか。モビリティを含めた暮らしの二酸化炭素排出量ゼロを目標に、実際に人が住める戸建て二世帯住宅で、それを具現化してみた」と本田技術研究所汎用R＆Dセンターの瀧澤敏明主任研究員は話す。
車は自動運転で車庫に駐車して、充電する。
このスマートホームにはそのほか、スマートメーター、太陽電池連系リチウム電池、スマート家電HEMS（ホームエネルギーマネジメントシステム）、ホンダスマートホームシステムなどの機器が設置されている。
ホンダは2011年のさいたま市との「E－KIZUNAプロジェクト協定」締結を機に、東芝、積水ハウスと共同でスマートホームの実証実験を開始した。今回の二世帯住宅はその3棟目で、フルスペックのものだ。総工費については、明らかにしなかったが、数億円と見られる。
すでに実証実験を行っている2棟のうち1棟では、ホンダの従業員が実際に居住し、さまざまな検証を行ってきた。「ホンダスマートホームシステムがない場合と比べると、二酸化炭素排出量が49.7％削減できた。光熱費（ガソリン代含む）についても年間平均で月58％、約2万4000円分削減できた」と瀧澤主任研究員は話し、こう付け加える。
「当初、ホンダがコミットメントしていた2015年度の二酸化炭素排出量半減が見えてきたので、2025年度ゼロに向けた技術・手法の確立という目標を5年前倒しすることにした」
ホンダはトヨタ自動車のように住宅事業に参入する計画はないが、この実証実験のデータを基にシステムを構成する機器類の改良を重ねて、エネルギーの“家産家消”を目指していくという。そして、それを個人の家だけにとどまらず、街や社会へ広げていこうと考えている。