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男性の結婚をめぐる「残酷な現実」
男性の結婚は年収で決まるし、年収の高い方から結婚していく。
こういうとすぐ「結婚は年収の多寡で決まるものではない」と反論が出るのですが、もちろん、「年収が高ければ結婚できる」などという無理やりな因果推論をするつもりはありません。が、少なくとも「男性の場合、年収が低ければ、結婚相手として女性から選ばれることは大体ない」ということは紛れもない事実です。
2024年にこども家庭庁が実施した「若者のライフデザインや出会いに関する意識調査」によれば、「夫の年収は自分より高い方が望ましい」と回答している割合は、25～34歳の未婚女性で77.2％に達します。未婚女性だからこの割合になっているわけではありません。同じく25～34歳の既婚女性も、自分が独身の時はどうだったかという前提で聞いていますが、81.7％とむしろ未婚よりも高くなります。
つまり、結婚において男性は年収という値札で選別されるわけです。
結婚生活は経済生活ですから当然で、特に女性は、子が産まれた場合には、妻が一時休業や退職などで一時的に夫一馬力になるケースも考慮して、結婚相手の経済力をシビアに見るのです。
要するに、結婚を実現させるために「男性の年収」というものはそれくらい重要な位置を占めるのですが、それゆえ、結婚が減少している原因もまさにここにあります。
婚姻減の本質は「お金の問題」
例えば、2022年就業構造基本調査において、30～39歳の年収700万円以上の男性の未婚率は2割を切りますが、年収200万未満では7割を超えます。男性の場合は、年収が下がれば下がるほど未婚率が高まるわけで、こと男性に限れば「結婚できるかできないかはお金の問題」であることは間違いありません。
それでも、人口ボリュームの多い中間層の年収があれば結婚できている（＝未婚率が低い）のであれば、これほどの婚姻減少にはなっていません。
婚姻減の本質的な問題は、貧困層が結婚できなくなったのではなく、年収中間層の男性が結婚できなくなっていることにあります。
とはいえ、SNSやネット記事ではよく「年収300万円台では結婚できない」系の話題が多いですが、この300万や400万という絶対値で語ってもあまり意味はありません。なぜなら、東京と地方とではそもそも年収の分布が違うからです。全国的な傾向として語るには、それぞれの中央値年収でどれくらい未婚率があるのか（結婚できていないのか）を見る必要があります。いわば、中央値年収未婚率です。
