いまだ多くの会社では、給料の話題には「触れてはいけない」雰囲気がある。しかし、給料がどうやって決まっているかを社員にきちんと伝えている会社では、そうでない会社よりも社員の生産性と忠誠心が高くなることが明らかになった。

給料の話は社内最後の「聖域」

職場でのオープンな話し合いや透明性の価値を疑う企業は、いまやほとんどないだろうが、多くの企業にとって、トップシークレットのままの重要事項がある。それは給与だ。それがいくらであり、どうやって決定されるかという問題は、だれもが考えているが、口にすることはまずない。

「それは口にすべきことではないと考えられている。米国は世界で最もオープンな社会だが、この1点だけはオープンでない」と指摘するのは、シブソン・コンサルティング／シーガル・カンパニーの上級副社長のピーター・ルブラン。「企業が給与の話題に触れず、社員も答えを求めようとしないのは、それが禁断の話題だからだ」。