｢段ボールの味がする｣と酷評されたドミノ･ピザが､米国で｢グーグル超え｣の急成長を遂げられたワケ ｢伝統の味｣を見直しただけではない

このような革新的アイデアを現実にするため、ドミノ・ピザは「失敗を恥と思わず、学習体験とみなす」という技術会社の考え方を社内に浸透させ、マーケティンググループとITグループが協力し合う体制を整えた。

株価は2010年から40倍を超える成長

ただデジタルプラットフォームを開発するだけでなく、「ドミノ・ピザは電話して注文するよりも、オンラインで注文する方が楽しい」というイメージ作りも怠らなかった。

Anywareローンチキャンペーンには、業界初のピザ注文ロボットDOMを全国広告として使用。DOMを使った注文に苦労した際には、DOMからの「ごめんなさい」というメッセージつきのカードを送付し、客を驚かせた。

このように、ドミノ・ピザはまるでスタートアップのような戦略を打った結果、売上は2009年のどん底から、2021年までで3倍程度増加。株価は2010年の年初来から現時点で約40倍になった。これは大手IT企業であるGAFAMの株価成長率を大きく上回る結果だ。

海の向こうでドミノ・ピザはDX化に成功し、株価を大きく押し上げた。こうして俯瞰すると、身近な所にチャンスがあることが分かる。

日本企業が誤解している「本当のDX」

このように、ドミノ・ピザが大きく成長できたのは「本当のDX」を推進してきたからだと言える。

DXを推進していくためにはモダンな開発手法を実行できる体制をつくる必要がある。日本国内では「DX注目企業」とされる多くの企業でも、「DXで業績も株価も圧倒的に上昇している企業」はなかなか存在しない。

では日本企業のDXにはどこか問題があるのだろうか。

日本企業のDXは本当のDXとは言えない、私がそう考える理由はシンプルだ。多くが「業務効率化」だけで終わってしまうからだ。

企業価値を高め、株価を上げ、ユーザーの満足度を重要視し、サービスの継続的な改善をスピーディーに行う、新しいデジタルビジネスを創出することが本当のDXだ。

出典＝IPA DX白書2021

日本とアメリカではDXに対する考え方が根本的に異なっている。

IPA（独立行政法人・情報処理推進機構）の調査結果によると、「企業変革を推進するためのリーダーにあるべきマインドおよびスキル」について、アメリカでは31.7%の企業が「テクノロジーリテラシー」を重視すると答えた。日本ではわずか9.7％にとどまっている。

その一方で、アメリカ企業では重視されていない「リーダーシップ」「実行力」「コミュニケーション能力」が、日本企業では重視されている。