低層よりタワマン、面積はできれば40平方メートル以上ほしい
物件は総戸数がなるべく多く、共用部分が充実しているほうがいい。例えば、ジムやゲストハウスやカーシェアなどは大規模マンションでないと揃っていない。これはQOLを高めるが、ファミリーよりも単身のほうが利用価値は高いものだ。
階数は低層よりもタワーマンションのほうが資産性は高い。ランドマークとして目立つ物件ほど、価格が下がりにくい。タワーの低層階には単身向きの住戸が多い。
面積は少なくとも30平方メートル以上が絶対条件になる。理由は住宅ローンの面積制限の下限値だからだ。できれば、40平方メートル以上のほうがいい。住宅ローン控除の下限値だからだ。この差で最大減税効果が13年で455万円違う。これがあると、住宅ローンが実質マイナス金利になる。最大5000万円の0.7%が還付されるのに対して、現在の変動金利はこれより低いからだ。住宅ローンを借りると金利負担がゼロである以上に、お金がもらえるのが現状なのだ。
販売価格が「適正価格以下」であるかを調べる
最後に、販売価格が適正価格以下であることを確かめよう。住まいサーフィンでは、新築マンションすべてに適正平方メートル単価を表示している。最近は仕入れる土地価格が高いために割安な新築は土地を買わない再開発案件か借地権物件くらいになっているので、新築を購入するには厳しい状況にある。
中古マンションの適正価格なら、マンション名と号室指定で、成約ベースの取引価格を査定できるので、10秒で適正価格が判明する。高値づかみだけは避けなければならない。
整理しておこう。単身が家活するには、以下の7つの法則を守ろう。
①年齢の若いうちに
②都心のアクセスの良い行政区で選ぶ
③駅徒歩は4分までがベター
④大規模のほうが共用部分は充実
⑤タワーのほうが資産性は高い
⑥面積は30平方メートルが絶対条件、50平方メートル以上がベター
⑦適正価格以下で
②都心のアクセスの良い行政区で選ぶ
③駅徒歩は4分までがベター
④大規模のほうが共用部分は充実
⑤タワーのほうが資産性は高い
⑥面積は30平方メートルが絶対条件、50平方メートル以上がベター
⑦適正価格以下で