不動産は「底値で買うべき」。2022年、29年、34年が狙い目

本多静六氏は、「底値になった(株または)不動産に投資しなさい」といっています。自宅用の居住用財産を買うのも、原則として「底値になった不動産に投資」する感覚で、相場が安い時の中古の不動産を買うというのが理想です。

タワーマンション
写真=iStock.com/y-studio
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2020年3月において「コロナショック」が発生しており、東京オリンピックも2021年の夏には終わります(中止になるという説も出ていますが)。

ですから、2022年には不動産価格が底値圏になる可能性があります。その時が自宅用の居住用財産を買うチャンスです。

榊原正幸『現役大学教授が教える「お金の増やし方」の教科書』(PHP研究所)
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また、2022年にはまだお金がたまっていないという人は、それからまた7年後か、遅くても12年後に買いのチャンスがやって来るでしょう。日本の不動産価格はおよそ7年または12年の周期で安くなっています。日本の不動産価格は2003年と2010年が底値(7年周期)で、2022年にも底値になるでしょう(12年周期)。ということは、次は2029年とか2034年にも買いのチャンスは巡ってくるのではないかと考えられます。

それこそ、日本はこれからずっと低成長が続くでしょうから、株や不動産の価格は「ボックス圏相場」といって、安値と高値を行ったり来たりすることが予想されます。

特に不動産価格は、日本経済が明らかにインフレになるか、よほど大きな生産性革命でもない限りは、緩やかな右肩下がりのボックス圏相場になることが予想されます。総人口と生産年齢人口が減り続けるからです。ですから、7年とか12年といった長期のスパンで蓄財しておけば、不動産(自宅用の居住用財産)を底値で買うチャンスをつかむことができると予想できます。

なお、強いインフレになった場合には表面的な価格は上がりますが、実質的な購買力で計算し直せば、やはり安値と高値を行き来するはずです。

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