「同じ病気で苦しんでほしくない」は親の身勝手か親心か

着床前診断を話す上で避けて通れないのが「命の選別ではないか」という批判だ。着床前診断については、生まれてくる命を自然に任せるのではなく、病気や障害を持つ胚を選んで廃棄することになる。このため「障害があれば不幸であるという優生思想につながりかねない」「障害を持っている人たちの存在を否定している」などの批判が相次いでいる。

いまや有名となった新型出生前診断（NIPT）の導入時も同様の議論が起こった。NIPTは母体の血液を解析し、ダウン症候群などの染色体異常や一部の先天異常の確率が高いかどうかを見る検査であり、検査結果を理由とした中絶が増えるなどの批判がなされた。しかし、NIPTはあくまで妊娠後に行う検査であり、診断をつけることにより出生後の治療へ速やかにつなげることができるという目的もある。

一方、着床前診断は受精卵の段階で着床させる胚を選ぶため、治療へつながることもなく、より「選別」という色が強い。確かに健康な胚を選んで移植する着床前診断を「親の身勝手」「命の選別」として批判するのは簡単だ。しかし、生命に関わらずとも、ある病気に悩まされている人が将来自分の子供が同じ病気に悩んでほしくないと思うこともまた、ただの身勝手なのだろうか。そして、着床前診断の技術を規制することは本当に必要なのだろうか。

「産み分け」で着床前診断を利用する人もいる

そもそも着床前診断の技術により、どのようなことが可能となるのか。

着床前診断は、その目的により「PGD（着床前遺伝子診断、正式にはPGT-M&SR）」と「PGS（着床前スクリーニング、正式にはPGT-A）」に分けられる。PGDは先述の、致命的もしくは重篤な遺伝性疾患で原因となる遺伝子変異が特定されているもの、もしくは流産につながる染色体異常である均衡型転座を回避するための着床前診断のことだ。

一方PGSとは、受精卵の遺伝子を調べ、できるだけ異常のない受精卵を移植することで妊娠・出産率を向上させるために行う着床前診断のことで、高齢出産や原因不明の流産を繰り返している人を対象にして行われる。PGSを行えば1回の胚移植ごとの妊娠率は向上するが、全く健康である胚がそもそも少ないことも多い。その場合、移植する胚の数が少なくなるため、PGSを行わない場合と比較して出産率が上昇するという報告はされていない。

なお、PGSは日本では現在臨床試験中であり、学会からは公式に認可されていない。さらに、遺伝子診断や流産とは関係なく、「男女産み分け」を目的として着床前診断を利用する人もいる。