医師も患者もベストな意思決定をしていると思われがちだ。しかし、多くのバイアス（偏見）が医療現場には潜んでいるという。より良い選択をするためにはどうしたらよいか。「行動経済学」が合理的な判断を助ける、という大竹教授に話を伺った。

より良い選択ができる「患者の行動経済学」

最近、医療の現場に「行動経済学」の知見を活かすことで、患者と医療関係者の双方にとってより良い行動を促す研究が世界中で進んでいます。日本の医療界にもその流れをぜひ導入してほしいと考え、複数の研究者たちと協力して、2018年『医療現場の行動経済学』という本を出版しました。

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現在の医療現場では、どこでも「インフォームド・コンセント」という手法が取り入れられています。これは医師が患者に治療の内容や、その副作用の可能性などについてきちんと説明し、患者もそれに合意したうえで治療方針を決定するという概念です。

この考え方のもとには「患者やその家族は正確な医療情報を与えられれば、合理的にメリット・デメリットを勘案して正しい意思決定ができる」という前提があります。この前提は伝統的な経済学の想定する人間像が、「高い計算能力を持ち、得たすべての情報を使って自己利益を最大化する正しい決定を下す人＝ホモ・エコノミクス」だったことを想起させます。

しかし実際には、生きるか死ぬか、後遺症が残るかどうかの急性期の医療現場で、急を要する意思決定が求められた際に、合理的な判断をできる人はそう多くありません。慢性疾患では治療を先延ばししてしまいがちです。

そこで近年、エコノミクスに大きな潮流を起こし、複数のノーベル経済学賞受賞者を輩出している行動経済学の考え方を、医療に応用しようという流れが生まれてきました。行動経済学では、「人間の意思決定にはバイアスが存在し、一定のパターンに基づき合理的判断から逸脱する」と考えます。意思決定に影響を与えるバイアスは、患者だけではなく、治療にあたる医師にも確実に存在します。患者と医療関係者の双方が、行動経済学の知見を得ることで、よりハッピーな医療に関する意思決定ができるようになるはずです。

なぜ健康診断をサボってしまうか

例えば、健康診断について行動経済学的に考えてみましょう。多くの人は「健康診断は毎年受けたほうがいい」と考えていますが、つい忙しくてサボってしまったり、面倒な検査項目をパスしてしまう人が少なくありません。

なぜサボるかといえば、健康診断の結果得られるメリットが、すぐに目に見える形では表れないからです。