サッカーで地方創生は可能か

お客様の立場、ファンの立場に立って、物事を考える。このことはサッカー界に限らず、他の競技団体にも共通している課題だろう。ただ「言うは易し、行うは難し」である。

「どういう形で（日本協会の）みんなに浸透させていくのかというのは、これから戦略を練らなきゃいけないと思います」

岡田副会長は当面、理事会など月2回の会議に出席する程度になりそうだ。「やれるかぎりのことはやっていきたい」。会長が業務を遂行できない時には会長代行を務める。

日本サッカー協会は成長し、2015年度決算では収益が188億円にものぼった。選手育成や指導者養成については、「Jリーグができて20余年が過ぎて、制度をつくった時の心が薄れてきていないか。マンネリしてきたものがある。当時の心に戻って、イチからやり直してみるのも必要じゃないか」と言った。

また岡田副会長は、身を持って、「地方創生」に取り組んでいる。人口16万5000の今治市をサッカーで活性化しようと努力しているのだ。日本サッカー協会にしても、地域の協会の活性化なくして、さらなる発展はなかろう。ファンあっての日本協会、都道府県協会あっての日本協会なのである。