女性の外交員が代名詞だった時代も今は昔、生命保険はさまざまなチャネルでの購入が可能だ。車や住宅並みの高額商品。どこから、誰から購入するかは重要だ。しかし、それ以前に自分で考えておくべきこと、何か忘れていないだろうか……？

生命保険といえば職場に来た外交員から「おすすめプラン」とやらを提示され、言われるままに契約……。そんなイメージが強いのではないだろうか。

しかし最近ではインターネット上で営業している保険会社（ネット生保）や、従来型の保険会社がネット上で展開しているダイレクト通販など、外交員を介さないタイプの営業スタイルも拡大している。保険会社と提携した保険代理店、銀行など、販売チャネルも多彩になっている。

顧客の要請を受けて保険の募集を行うブローカー（保険仲立人）というチャネルもあるが、保険代理店でみずから保険の相談・販売を行っている阿野頼久さんによると、「補償金の供託などが必要で、一般個人向けの窓口としてはほとんど機能していない」という。

このような状況の中で最近、存在感を増しているのは、来店型保険ショップだろう。最近はテレビなどでCMを見かけることも少なくない。

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今は数多い生命保険の販売チャネル 写真＝PIXTA

複数の保険会社の商品を扱う乗合代理店で、「最適な保険」を「無料」で選んでくれるというのがウリ。「保険のことはよくわからない。無料なら相談してみよう」という人に支持されているようである。

何より相談無料というのがポイントだが、保険ショップが無料で相談に応じているのは、保険を売れば保険会社から手数料が入るから。相談に来た人が保険を買えば、代理店には保険会社から保険料に応じた手数料が入る。この手数料が代理店の収益源であり、それゆえ無料相談が成り立つのである。

代理店に手数料が入るのは保険に限らず当たり前。しかし旅行代理店でパックツアーの予約をするのと、保険代理店で保険に加入するのとでは少々事情が異なる。内容にもよるが、月2万円の保険料を30年払えば、保険料は720万円。少しの後悔では済まない、慎重さが求められる買い物なのだ。