直属の上司をうまく味方につけられるか

自分からジョブシェアリングを提案した場合は、必ず上司の支持を取りつけよう。

「ジョブシェアリングを広く支持しているとはいえない組織でこの勤務形態を成功させることは可能だが、上司が反対している場合はまず不可能だ」と、ウィリアムズは言う。「上司の支持がなければ、おそらくうまくいかないだろう」。

上司とコミュニケーションをとることを怠ってはならない。フリードマンがフォード・モーターの上級幹部だったとき、彼の直属の部下2人が一つの職務をシェアしていた。

「うまくいったのは、彼らが自分たちはどのように仕事を調整しているかを、私を含めた周囲の人々につねに知らせておく努力を惜しまなかったからだ。これによってすべての関係者が、これは当人たちにだけでなく、会社にもよい仕組みだという信頼感を持つようになった」と、彼は言う。

仕組みがどう周りに役立つのかをアピールせよ

実は、知らせる必要がある相手は上司だけではない。当人たちと協力する立場にあるすべての人が、2人のそれぞれにどうやって連絡をとればよいのか、また、どちらが返事をくれるのかといったことを知る必要がある。ジョブシェアリングという勤務形態をとっている人のなかには、電子メール・アカウントや電話番号をパートナーと共用している人もいるし、電子メールに返信するときはパートナーに自動的にコピーが送られるように設定している人もいる。

重要なのは、周囲のすべての人に、どちらとやりとりしても同じだと感じてもらえるようにすることだ。

「2人とやりとりするすべての人が、2人の理解や目標は同じだと感じるようにするべきだ」と、フリードマンは言う。また、ジョブシェアリングについて話すときはいつも、それがどのように組織のためになるかに焦点を当てよう。

「同僚やクライアントとのコミュニケーションでは、他者にとっての利点、とりわけ3人ならぬ、『2人寄れば文殊の知恵』という主張に重点を置くべきだ」と、フリードマンは言う。

「周りの人々が知りたいのは、この仕組みがどのように自分たちのためになるかであって、当人たちのためになるかどうかではない」