ホリエモンでも中田敦彦でもない…若者の4人に1人が見ている政治経済系YouTubeチャンネルの名前

オンライン上の民意には、どのような傾向があるか。『フィードの中の民主主義　SNS時代の世論と情報の届き方』（朝日新書）を出した立命館大学准教授の谷原つかささんは「政治系コンテンツの人気動画が“台風の目”になって、政治コミュニケーションの活性化がオンライン上に見られる」という――。

本稿では、人々のオンライン空間に対する認識を見ていきましょう。これもネット一般で質問設計をしても精度が低いので、X、YouTube、TikTokと分けて質問をしました。

結果は図表1をご覧ください。それぞれの項目について、「どちらかといえばそう思う」「ややそう思う」「そう思う」を回答した人の割合です。

「有意義な情報・事実が発信されていると思う」「有意義な議論・論評がなされていると思う」に同意した人の割合は全体的に低く、「攻撃的な意見や偏った意見が多い」「真偽が不確かな情報が多い」に同意した人の割合は高くなっています。

国際大学の山口真一氏が2014年に調査した際には、約70％の人が「インターネットは怖いところだ」に同意を示しました（＊1）。図表1を見る限り、2025年現在でも約半数の人がSNSは攻撃的な意見が多いと思っているようです。

もう少し細かく見ていきましょう。図表2〜4は、SNSまたはネットメディアのいずれかの利用時間が上位25％の人とそれ以外の人で、それぞれのプラットフォームに対する認識に差があるかを比較したものです。X軸はその項目に対する同意スコア、「＊」が付いていれば統計的に有意な差があることを示します。

プラットフォームによって多少差はありますが、やはり平均的にヘビーユーザのほうが「有意義な情報が得られる」「有意義な議論がなされている」への同意スコアが高いことが見て取れます（ただし差はわずかです）。

注目すべきは、「攻撃的な意見が多い」「真偽不明情報が多い」についても、ヘビーユーザもライトユーザと同じかそれ以上に認識しているということです。

こうしたデータからは、ネットを妄信しているヘビーユーザというよりは、玉石混淆であるということを認識しているといったほうが正確でしょう。