「子供」を突破口に消費を活性化
団塊ジュニア世代とは一般的に71～74年に生まれた人たちを指す。この4年間は毎年の出生数が200万人を超え、「第2次ベビーブーマー世代」とも呼ばれる。そして、この世代は団塊の世代と同様に、人口の“ボリュームゾーン”となっている。それゆえ、現在、そして将来の消費も動かす魅力のある人たちといっていい。
三菱総合研究所は毎年「3万人調査」で日本の生活者市場を読み解いており、主席研究員の高橋寿夫氏は「就労環境が厳しく、特に男性では非正規社員が11％に達しているので、団塊ジュニアを『氷河期世代』と定義付けた。所得も低く、ひと月の小遣いも男女含めて3万3000円ぐらいで、切り詰め型の消費になっている」と語る。
しかし、それはあくまでも平均像でしかない。中堅の管理職に就いていく時期を迎え、それなりの年収も得ている団塊ジュニアたちも少なくない。こうした層に目を向けないとビジネスチャンスを見逃すことになる。
具体的なターゲットは独身者や共働きの団塊ジュニアたちだ。この世代の未婚率は意外と高く、男女合わせると30％台後半という数字が出る。独身は生活コストが夫婦で子供がいる世帯ほどはかからず、共働きなら収入は夫婦2人分で、可処分所得が高い。
高橋氏も「最近、東京の有楽町にオープンした『阪急メンズ館』などは、40代男性をメーンターゲットにしている。高級ゴルフクラブや20万円ぐらいするマウンテンバイクが売れている。団塊ジュニアといっても、収入、既婚・未婚といった要素を細分化して市場戦略を考えるべきだ」という。
マーケティングの活路を探すなら、団塊ジュニアたちの小学校に入る時期を迎えている“子供”になるだろう。そこから出てくるのが「親子2世代消費」とか「食育」「習い事」といったキーワードである。そこで彼らの消費をいかに活性化させるかということが、企業の必須戦略になる。