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東京都から住民への重大な「警告」
東京都が2022年5月に発表した「東京都の新たな被害想定」（マグニチュード7.3／冬／18時）によると、首都直下地震発災直後から1日後に「家庭内備蓄をしていた携帯トイレが枯渇したり、トイレが使用できない期間が長期化した場合、在宅避難が困難化」と想定している。
これについて、辻さんは、危機感を持つ。
「東京都がここまで踏み込んで言及するのは初めてのこと。つまり、役所ができることには限界があるから、自分たちで備えて、というメッセージだと解釈しました。私たちへの警告なんです」
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