教育費は「何となく」「みんなやってるから」ではNG
なお、2023年で終了の旧NISAは、2024年に新NISAの制度が始まったあと、積み立てはできなくなりますが、並行して存在し続けます。これはつまり、2023年までに投資した金額は、一般NISAなら5年、つみたてNISAなら20年間非課税のままということ。
旧NISAも、新NISAも、非課税期間をしっかり活用していきましょう。
「子育てには正解がない」とよく言われます。しかし、子育てのための教育費の貯め方に関しては一定の正解があると、私たちは考えています。
一気に大きな金額を稼げる起業家や一部の外資系会社員でもない限り、毎月の給与からコツコツと時間をかけて少しずつ資産を積み上げて、子どもの教育費を蓄えていくしかありません。
その際にどの仕組みを使ってお金を積み立てるかで、パフォーマンスは大きく変わってくることでしょう。
現状の制度の中で最も効率のいい仕組みであるNISAを活用し、複利の効果を最大限に得て、子どもの教育費がかかってくる時期に今から備えてください。
拙著『NISA、保険、助成金もスッキリ分かる 子どもにかかるお金大全』（光文社）では、子どもにかかるお金や教育費にまつわる話を多くの観点から網羅しています。ぜひ、同書を参考に、投資や家計の見直しに取り組んでみてください。