米がマスク有効論に方針転換、英政府は不要論を貫く
そんなイギリスのマスク不要論は、よく世界保健機関（WHO）を引用しています。しかし、最近そのWHOに変化の兆しが見られます。2020年4月2日付の記事（※5）でBBC科学担当編集長のデイヴィッド・シュクマンは、最新の研究を基にWHOのマスクに関するアドバイスが変わるかもしれない可能性を報じました。
オーストリアでマスク着用が奨励されていることを挙げて「欧州では珍しかったマスクが、見慣れたものになりつつある」と語り、「WHOの新しいアドバイスの内容によっては、この変化はさらに加速するかもしれない」と結んでいます。
そして実際、公衆でのマスク着用に方針を転換をしたのがアメリカの疾病対策センター（CDC）でした。4月4日付（※6）のBBCの記事によると、前日3日にCDCは新指針を打ち出し、「自分が具合が悪くなくても、他人にCOVID-19をうつす可能性がある」「たとえば食品など必需品を買いに外出する時には、全員が布で顔を覆うように」と報じられました。
欧州に目を戻すと、オーストリアに加え、フランスやドイツ、チェコなどの国々がすでに健常者による公衆でのマスク着用について「不要論」を撤回しています。一方で、イギリス政府はマスク不要を貫いています。
同記事で紹介されているのが、4月3日にあった英政府の記者会見における専門家の最新見解。イングランド副主任医務官ジョナサン・ヴァンタム教授がマスク使用について質問され、「健康な一般市民がマスクをした場合、社会における病気の拡大に影響するという科学的証拠はない」と回答したことが紹介されました。
WHOは依然としてマスクには否定的で、4月6日付でマスクに予防の効果はないとする「暫定指針」（※7）を発表しました。
※5 Coronavirus: Expert panel to assess face mask use by public
※6 Coronavirus: Trump to defy 'voluntary' advice for Americans to wear masks
※7 Advice on the use of masks in the context of COVID-19
市民レベルでは徐々にマスク着用が始まっている
マスク不要論に頑固の固執するイギリス。それでも新型コロナの不安が長く続けば続くほど、イギリスのマスク人口が増えていく気がします。
東アジアの一部だけではなく、欧州の一部やアメリカでもマスクを着用する動きが出てくる中で、WHOや自国の政府の方針転換を待たず、自己判断でマスクを求めることも予想されます。
しかし、現時点においてイギリスでは一般に流通していません。政府が方針を転換してマスクの生産と流通を促進しない限り、欲しくとも手に入らない状況が続くでしょう。
手作りマスクへの関心も高まっているようですが、BBCは手作りマスクは正規のマスクとしての性能基準を満たしていないと釘を刺すことを忘れません。一方、ガーディアン紙は同じく4月4日、「科学的に明快」とうたい、手作りでもバンダナで鼻口を覆うだけでも効果があるとして、積極的に全国民のマスク着用を呼びかけています（※8）。
マスクに対するイギリスの世論はここにきて大きな転換期を迎えているのかもしれません。
※8 To help stop coronavirus, everyone should be wearing face masks. The science is clear