「＃MeToo」報道はピュリツァー賞を受賞
マリエの告発は4年前に米ハリウッドで表面化したセクハラ事件と酷似している。大物プロデューサーのハーベイ・ワインスタインがカネと権力を武器にして、数十年にわたって性的暴行やセクハラに手を染めていたのだ。
だが、大手メディアの対応は日米で百八十度異なっている。アメリカでは大手メディアが被害者の声を集めるとともに綿密な裏取り取材を重ね、2017年に特報を放っている。これこそ世界的な「＃MeToo」運動の起点であり、公益にかなったジャーナリズムのお手本だ。
特報をモノにしたのは、高級紙の代表格ニューヨーク・タイムズと硬派雑誌の代表格ニューヨーカーだ。世界的な反響を呼び起こし、翌年の2018年4月にはジャーナリズム最高の栄誉であるピュリツァー賞を受賞。しかも、両メディアが獲得したのは同賞の中で最も格が高い「パブリックサービス（公益報道）」部門の金賞である。
米コロンビア大学のピュリツァー賞事務局は両メディアの功績について次のようにコメントしている。
「権力者の暴走を暴き、社会に大きなインパクトを与えた意義はとてつもなく大きい。ハリウッドの頂点に君臨する大物プロデューサーが何人もの女性を性的に虐待してきたというのに、これまで何も表沙汰にならなかった。今回の報道によってカネと権力を持つ性的虐待者が責任を取らされるだけでなく、女性の権利確立に向けて世界的な運動が始まったのである」
告発者を全面支援する米大手メディア
言うまでもなく、被害者側の話を一方的に伝えていてはピュリツァー賞にはかすりもしない。両メディアは加害者のワインスタイン側も含めて多角的に取材している。
ニューヨーク・タイムズ紙を見てみよう。同紙は被害者の説得に当たるとともに、何カ月もかけて裏取り取材に奔走している。
インタビュー、裁判記録、電子メール、社外秘文書――。証拠集めのルートはさまざまだ。証拠はワインスタインと被害者の間の守秘義務契約を含み、インタビュー相手は現従業員・元従業員や映画業界関係者ら何十人にも及んだ（ワインスタインは有力映画会社ミラマックスとワインスタイン・カンパニーを経営していた）。
ハリウッドでは何年にもわたり、ワインスタインをめぐってセクハラ疑惑がささやかれていた。それでも決定的な証拠があるわけでもなく、疑惑が表面化することはなかった。多くの被害者は泣き寝入りを強いられていたわけだ。ニューヨーク・タイムズ紙とニューヨーカー誌が立ち上がるまで。