予想以上に充実しているサービス内容

取材を進めると、サービス内容が思いのほか充実していることが分かった。会議室として複数人で利用することも可能で、法人専用のアプリをダウンロードすれば、社員がバーコードをかざすだけで、会社への一括請求が可能となる。本人がその場で利用料金を支払う必要もなく、多くの店が駅のすぐそばにあるので、コワーキングスペースが少ない地方都市や出張先でも利用することができる。

新型コロナウイルスの感染が拡大し始めてからは、スタッフの健康管理、場合によってはマスク着用、利用者へのアルコール消毒液も準備している。利用後に客室内のマイク、リモコン、テ－ブル、ソファ－、ドアノブ等もすべてアルコ－ル除菌を行っているということだ（3月3日「新型コロナウイルス感染拡大に対する当社の対応について」）。

娯楽施設だからこそ、守るべきイメージがある

テレワークの場所に困っている人にとっては、理想的なサービスといえる。それならば、なぜ、テレワークの利用者が増えているこの時期に、もっと積極的なPR活動をしないのか。

「カラオケという娯楽施設だからこそ、守らなくてはいけない企業のモラルがあると思うんです。3年も前から始めているサービスなので便乗商法だとは思われたくありませんし、そのような誤解を消費者に与えることはできる限りしたくありません。こういう時期だからこそ、企業のブランドイメージを大切にしていきたいと思っているんです」

娯楽として楽しんでいるカラオケボックスが、いきなりテレワークとして利用して下さいと言い出したら、確かに興ざめしてしまう。「うまいこと便乗しやがって」と思う人もいるはずだし、そのような妬ねたみの気持ちは、新型コロナ終息後、利用者の心に強く刻まれてしまう恐れもある。

「この騒動がひと段落したら、本格的にオフィスボックスの宣伝活動は行っていこうと思っています」

オフィスボックス専用のホームページはすでにリニューアルが完了し、休止していたオフィスボックスPR用の公式ツイッターも、終息後に活動を再開させる予定だという。