新型コロナウイルスの感染拡大を受け、自宅での勤務を推奨する企業が増えている。働き方評論家の常見陽平氏は、「こうした働き方が『テレワーク』と呼ばれているが、本来の意味とは異なる。現状はあくまでも突貫工事の『強制在宅勤務』にすぎない」という――。
自宅で仕事の赤ちゃんと父親
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これは「テレワーク」と呼べるのか

コロナ騒動で拡大が促されたものといえば「時差出勤」や「テレワーク」である。コロナに期待したり、感謝したりするのは不謹慎そのものだが、とはいえ特に後者に関しては「これでテレワークが広がり、日本の働き方が変わるのでは？」と期待する声もよく聞く。

しかし、筆者はこの「コロナで働き方が変わる」論については、慎重に向き合わなくてはならないと、この騒動の初期から警鐘を乱打してきた。これによりテレワークを体験する人が増えるのは良いことだと評価する人もいることだろう。実際、ビデオ会議サービスのZOOMなどを活用しパフォーマンスが上がったという声もよく聞く。

一方で、このテレワークの広がり方は理想とは程遠いものであることを確認しておきたい。そして、コロナ克服時にこそ働き方における真の改革は行われることだろう。今回のコロナによるテレワーク拡大の問題点と、この働き方の有効活用について考えることにする。

皆さんの中でも、企業からの指示によりテレワークを実践している人も多いことだろう。ただ、まず前提としておさえておきたいのは「これは、テレワークと呼べるのか」というそもそもの問いである。結論から言うと、現状、会社員が勤務先から言い渡されて行っているのは「強制（毎日）在宅勤務」であり、「テレワーク」のかなり限定された類型である。