「集団凝集性」の高さが強みから弱みに

だが、いま日本企業は折り返し地点にいる。そして、かつて日本企業の強みだった“集団凝集性の高さ”が弱みに逆転しつつある。たとえば昨今、次々と明るみにでている不祥事の背景には、“集団凝集性の高さ”が影響している。

クレーム電話を例に考えてみよう。集団凝集性の高い企業では、たった一本のクレーム電話を受けただけで、「内」と「外」という強固な城壁を瞬時に立ち上げる。自動的に防衛反応のスイッチが入るのだ。

ちなみに、内は同じ組織で“同じ釜の飯を食ってきた”家族的社員、外は(本来であれば最重要視すべき)消費者、取引先などの利害関係者である。

そして内にある組織や集団がすることは何か? それが「かばう」と「隠す」という行為なのである。初動対応でこれをすれば、その後にたどり着く先は最悪の事態しかない。

日馬富士に同情している人よ、目を覚ませ

ここまで読んで、「相撲界も同じだ」と思った人もいるだろう。話を貴ノ岩暴行事件に戻すと、事件現場に居合わせながら適切な対処をしなかった横綱白鵬も言い逃れる余地はない。貴乃花親方が、協会の指示を待っていては、事件がうやむやにされるという判断のもとに動いたのであれば、コンプライアンスの観点からはまずは英断だったと言えるだろう。

「国技」である相撲を取り仕切る日本相撲協会の集団凝集性は、非常に高いということは容易に推察される。そうした集団凝集性の高さは、うまく機能している時にはよいが、裏目に出たときの闇は深い。

かつて、「かわいがり」という名の暴力行為により、弟子を殺した相撲部屋があった。その教訓を「喉元過ぎれば熱さを忘れる」にしてしまってはならない。

いま指導的な立場にあるビジネスパーソンにお伝えしたい。どんな事情があっても、暴力行為は許されない。「指導のためだった」という言い訳は、もう通用しないのだ。

「日馬富士にも言い分があるだろう」。そう考えるのは危険だ。そうした考え方には、これまであなたが積み上げてきた輝かしいキャリアのすべてを失いかねないリスクが潜んでいる。その事実を頭の片隅にいれておいてほしい。

新井健一(あらい・けんいち)
経営コンサルタント、株式会社アジア・ひと・しくみ研究所代表取締役。1972年生まれ。早稲田大学卒業後、大手重機械メーカー、アーサーアンダーセン/朝日監査法人(現KPMG/あずさ監査法人)、同ビジネススクール責任者、医療・IT系ベンチャー企業役員を経て独立。大企業向けの経営人事コンサルティングから起業支援までコンサルティング・セミナーを展開
(写真=時事通信フォト)
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