その会社が払う給与について情報を集めよう

企業は似通った職務についている社員に現在支払っている額と競合他社が支払っていると思われる額にもとづいて給与を決める。一定の予算があったり、給与の幅があらかじめ決められていたりすることもある。交渉においては、情報は力である。だから、これらのデータをたくさん知っていればいるほど有利になる。何らかの形で調査をしておこう。

サラリー・ドットコム（salary.com）、ヴォールト・ドットコム（vault.com）、ペイスケール・ドットコム（payscale.com）などのウェブサイトで、その会社とその会社が払っている給与について情報を集めよう。

また、フェイスブックやリンクトインを使って、妥当な給与はどれくらいかを知っていると思われる人と連絡をとるのも1つの方法だろう。その相手はその会社内部の信頼できる人かもしれないし、キャリア・アドバイザーや転職コンサルタントかもしれない。あるいは、その会社と同じ業界にいる人々かもしれない。

とはいえ、似通ったポジションにいる友人（あるいは見知らぬ人も同然の人）に、給与をいくらもらっているかと直接聞くのは具合が悪いかもしれない。そんなときは切り口を変えて、「この会社はこのポジションにいくら払うと思うでしょうか？」と聞けばよいだろう。それから、もらったアドバイスを比較しよう。1つのデータだけに、あるいは1種類の情報源だけに頼ってはならない。

集めた情報を使って自分の希望額を決めておき、採用する部署の責任者が考えている額を予想しよう。優秀な面接官は、「基本給の最低希望額はありますか」と質問するものだ。

この手の質問をされたら、正直に答えよう。雇う側は自分たちの時間や求職者の時間を浪費しないよう、求職者の希望額が自分たちの考えている給与の幅におさまるかどうかを知る必要があるわけだ。あなたが最も評価の高い候補者であったとしたら、ほとんどの会社が、数字を折り合わせるためにできるかぎりのことをするのをいとわないだろう。