※本稿は、西村博之『ひろゆき流 ずるい問題解決の技術』（プレジデント社）の一部を再編集したものです。
誰かに泣いてもらう決断ができるか
社会に出ると、学校のテストのように絶対の正解がある問題のほうが少なくなります。実際、大人になってから仕事やプライベートで直面する問題の多くは「答えがわかっていない問題」でしょう。
なので、問題解決力が高いほうが、うまく生きることができることになります。
周りを見てみると、問題解決力が高い人もいれば、低い人もいます。
では、問題解決力が低い人は、どんなタイプだと思いますか？
たとえば、「いい人」と「冷たい人」なら、どちらのほうが問題解決力が低いと思うでしょう。
答えは「いい人」です。
いい人のほうが問題解決力は低くなりがちです。
なぜなら、いい人はいろいろな人の意向をくみ取ろうとして、「すべての人を満足させないといけない」と考えてしまうからです。「誰かに泣いてもらえればうまくいく」というときに、いい人だとその決断ができないんですよね。その結果、選択肢がなくなって、最終的にどこにも進めなくなってしまうパターンはよくあります。
これは日本の企業にもあてはまります。
たとえば、大手電機メーカーのシャープは、経営が悪化したときに「雇用は守る」と言ってリストラをしませんでした。でも、台湾企業の鴻海に買収されたあとに結局、大リストラが行なわれ、その結果、会社の業績が上向きました。
つまり、経営再建という課題の正解は、リストラだったわけです。ちゃんと利益が上がる構造はあったわけなので、経営が悪化したときにリストラの判断を下せていれば、身売りをしなくても、きちんと建て直せたんですよね。
他人の感情やモラルは考慮しない
もちろん問題が起きたときに、全員が満足する解決策があれば、そのほうがいいに決まっています。でも、そんな方法があるなら最初にやっているはずなんです。
日本の組織では、何かを決めるときによく多数決をとります。多数決というと一見、公平のように思われがちですが、多数決は少数の人を切り捨てる方法ですからね。
なので、問題を解決しようとするときには、他人の感情を考慮しないほうが、結果的にうまくいくことが多いです。感情と同様に、モラルや世間体などは時間が経てば変わる不確定要素なので、考えるときの軸にしないほうが合理的な判断ができます。
