｢こんなの三越じゃない｣11期連続赤字の地方店が仕掛けた"前代未聞のデパ地下"の狙い【2022編集部セレクション】 起死回生へ｢百貨店｣をも捨てる覚悟

数十億円を投じた「松山三越」の大改装

恐れ伴う覚悟だったに違いない。進むも地獄、退くも地獄、現状維持でも命運尽きる——。

三越伊勢丹ホールディングス（HD）傘下の地方百貨店「松山三越」（愛媛県）が約1年の大規模改装を終えて昨年12月10日、全面開業した。

撮影＝平良尚也

松山三越のシンボル、正面玄関の巨大な吹き抜けのアトリウム＝2021年12月25日、松山三越

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再生計画が本格的に議論され始めたのは2020年に入ってから。新型コロナウイルスの感染者数が急拡大する時期と重なった。インバウンドは消滅し、回復時期は見通せない。地方にあって、11期連続の赤字店舗だ。このまま再起をかけた改装事業に数十億円を投じる価値はあるのだろうか、だれもがいぶかった。

東京の本社内では再生断念の選択肢が何度も浮上し、20年7月の存続の正式決定直前まで張り詰めた空気が漂っていたという。

実際、松山三越の業績は着工前の19年度、約8億円だった営業損失が、改装工事に伴う部分営業などで20年度は、約12億円の損失にまで膨らんだ。沈みゆく船をさらに深く沈める“無謀”をいったん引き受けた上で出した、三越伊勢丹の必死の決断だった。

だが、生みの苦しみを経て生まれ変わったその中身が早くも、小売・流通関係者の注目を集め始めている。松山三越は22年度中の黒字化へ、一気に浮上を目指す。

「難しいけど、やりようはあります」

百貨店業界は2008年のリーマン・ショック後の不景気を境に地方の不採算店舗の閉店を加速させてきた。ここ数年はインバウンド需要の拡大で一時的な追い風を受けたものの、地方店ではその恩恵が十分に及ばない店舗も少なくなかった。松山三越もその一つだった。

閉店か存続かの決断が迫られる中、自ら火中の栗を拾いにいったのが、2018年4月から松山三越社長を務める浅田徹氏（58）。当時、伊勢丹相模原・府中・松戸、三越恵比寿・千葉・松山などの主な店舗の中で、赤字幅が最も大きかったのが松山三越だったという。

「松山三越は難しいけど、立地はいい。やりようはあります」

着任から2カ月、浅田氏が本社に伝えたのは、閉店ではなく「再生を目指すべき」という見解だった。