スーパーマーケットのなかでも業績好調なアークス、ヤオコーの2社。筆者は両社を視察した結果から、両社における店舗経営の方向性は逆だが、狙いどころは同じであると説く。

アークスグループの「八ケ岳連峰経営」とは

昨年末から今年年初にかけて、日本を代表する2つのスーパーマーケットの本社を訪問した。一つは、北海道札幌市のアークスグループ。もう一つは埼玉県川越市のヤオコー。アークスの横山清社長は新日本スーパーマーケット協会の会長。ヤオコーの川野幸夫会長は日本スーパーマーケット協会の会長。両氏ともに、業界のカリスマ的リーダーである。

それぞれ、トップ2人の話を伺い、基幹店を見学し店長の話を伺うという充実した視察だった。今回は、その視察のレポートというには短すぎるが、わが国のスーパーマーケットの元気の源について感じたところを書きたい。

アークスグループの2010年度の売上高は、合併したばかりのユニバースを入れると4000億円強でライフコーポレーションに次いで業界2位。経常利益は142億円で、これは業界1位。営業面では、一物三価の価格設定が有名だ。たとえば、1本100円の大根も、2本買えば190円、3本なら270円となり、ロット買いを促す。北海道は北の大地。人口密度は低く購買距離は長い。その分、購買頻度が低く、1回当たりの購買量は大きい。それに伴い、価格志向も強くなる。そうなると、仕入れコストの低下が競争のカギになり、企業規模の拡大、店舗数増加が目指される。同社が、このところ相次いで他スーパーマーケットと連携しているのも、それへの配慮だと言えば納得もいく。

ただ、同社は、規模拡大に向けて無差別に注力しているわけではない。規模拡大・店舗数増加だけが目的であれば、調子のよくない小売企業を吸収合併し、自分の店流に変えていくやり方が早い。全店標準化の狙いだと、このやり方が一番だ。

全店標準化は、アメリカのチェーン理論が教えるところの方策であり、わが国でもチェーン経営の本質として喧伝されてきた。それで成功したのはコンビニ。店の規模、取り揃える商品群とその棚割り、使用する機器、店でのオペレーションなど、すべてが標準化される。それだと、たとえ一店一店の規模は小さくとも、一括大量仕入れでコスト低減を最大限図ることができる。そもそも小売チェーンは、アメリカにおいて、その種の効果を得るために発明されたビジネスモデルだ。