コロナ後は｢日本の製造業｣こそが時代の勝者になる ｢短所が長所になる｣という驚き

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「日本の製造業」には高い潜在能力が秘められている

新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、日本経済に大きな打撃を与えただけでなく、「新しい常態（ニュー・ノーマル）」と言われるように、世界の様相を一変させるものとなっている。しかし、世界が直面している真の問題は、パンデミックそれ自体というよりはむしろ、この先何が起こるのか予測が困難であるという「不確実性」にあると考えるべきである。

というのも、パンデミックが発生する以前から、米中貿易戦争、ブレグジット、地政学リスクの高まり、気候変動、自然災害、ポピュリズムによる政治の不安定化など、世界は「不確実性」に事欠かなかったのである。IMF（国際通貨基金）のクリスタリナ・ゲオルギエバ専務理事は、いみじくも「不確実性が、ニュー・ノーマルとなりつつある」（※1）と述べている。

※1：Finding Solid Footing for the Global Economy

そうだとすると、これは、製造業にとっては致命的な問題である。なぜなら、製造業は設備投資や研究開発投資を必要とするが、投資とは、将来をある程度予測した上で行われるものだからである。不確実性が常態化した世界では、将来予測は極めて困難になり、大規模な設備投資や研究開発投資を行うことが難しくなる。それでは、製造業は成り立たない。

しかし、悲観することはない。というのも、わが国の製造業は、不確実性がニュー・ノーマルとなった世界においてこそ、競争優位を発揮できる高い潜在能力を秘めているのである。これこそが、2020年版「ものづくり白書」（※2）が言わんとしたことであった。

※2：2020年版「ものづくり白書」