売上10億円の出版社はどんな本を出すべきか

ユニクロのような規模の大きな企業だとイメージしにくい人もいるかもしれませんので、次に、年商100億円の出版社という架空の例で考えてみましょう。100億円をざっくりとした日本の人口1億で＠変換すれば、1人当たり年間100円の購入額になります。

もちろん、100円で本は買えませんので、こうした場合は、本の平均単価から逆算してみます。仮にその出版社の本の平均単価が1000円だとしたら、国民の10人に1人がその出版社の本を年間1冊買っている、ということになります。

衣服のような日用品ではない商品において、「10人に1人が買っている」というのは、かなりの影響力を持っていると言っていいでしょう。実際、売上100億円を超える出版社は、ごく少数の有名どころだけです。

実際にはもっと小さな出版社が無数にある、というのがこの業界の特徴です。たとえば、年商10億円の出版社の場合、100人に1人が買ってくれる、という計算が成り立ちます。

＠変換で人材戦略すら見えてくる

では、こうして見えてきた情報を踏まえて、どう「数字で伝えていく」のか。

たとえば、あなたが年商10億円の出版社の社長だとしましょう。それを年商100億円まで伸ばしたいという野望があるとしたら、「10人に1人」が購入するような出版社にならなくてはなりません。そのためにはコアな読書好きだけでなく、ライトな層の取り込みが不可欠だということがわかります。

「当社が売上を伸ばし、10人に1人が買ってくれるような出版社を目指すためには、やはりライト層を狙っていくほかない。たとえばダイエット本や健康本を手がけるなど、そのための方針を考えてほしい」などと伝えれば、社員はより活動のイメージを持ちやすくなります。

一方で、売上をしっかり維持していきたいなら、「100人に1人」が買ってくれるような、読者層は限られるけれどハズレがないような企画を出していったほうが安全です。歴史好きや野球好き、ゲーム好き……100人いればこういう趣味を持った人は1人はいそうです。ならば、そうした層を狙い撃ちするような書籍企画を立てていくべきです。

これは、人材戦略にも影響を与えます。もし年商100億円を狙うなら、ミーハーな感性を持った人、場合によってはあまり本を読まないような人を採用するのも手です。一方、10億円を維持したいのなら、あるジャンルにはとことん詳しい目利きのような人材が求められます。

＠変換からは、自社のポジショニングから将来戦略、人材戦略まで、あらゆるものが見えてくるのです。