医学部の2次試験には面接試験が課される。その試験では、医師に向いているかどうか、その適性を判断するという。どのように見抜くのか、順天堂大、東邦大の医学部長が解説する。

医師の育成経費は1人あたり1億円

東京医科大学の不正入試報道では、特定受験生の1次試験点数を加点し、合格させていたことが明らかになった。東京医科大の1次試験（一般）は、英語、数学、理科のペーパーテストになる。それからほどなくして、2次試験の結果が恣意的に操作され、女子と多浪男子が不利になっていたことも公になる。小論文、面接、適性検査といった2次試験は、1次試験合格者だけに課せられるものだが、一連の報道で、医学部医学科に2次試験があることを知った読者も少なくないのではないか。

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医学部は、私立31校、国立43校、公立8校にあるが、全校で2次試験（国公立はセンター試験後の個別試験）が実施され、九州大学を除いて面接は必ず盛り込まれている。一般入試で面接が必須なのは、医学部の大きな特徴だ。

この面接試験は今に始まったことではない。医学部合格は、単なる大学入学の切符を得るだけでなく、受験生の生業が決まる就職試験的要素が強い。就職試験なら、本人を目の前にして適性の有無を判断する必要があるといえる。しかし、就職のためなら医師国家試験で実施してもよさそうなものだが、そこには別の要因が絡んでくる。

日本私立医科大学協会によると「私立医科大学における医学教育経費」は、学生一人あたり1年間で1833万円（2016年度）にも上る。6年間の総額は1億998万円になる計算だ。図3「2018年度医学部医学科学費一覧」をみてほしい。私立大学の学生が支払う6年間の学費は、1129万6800～4550万円。学費と1億998万円の差額は、各校が独自に集める寄付金等以外にも、国庫からの補助金で埋められている。一方、国立大学の6年間の学費は、349万6800円だから、こちらはほぼ全額国庫で担われていると言っていい。

国の負担を考えると、ペーパーテストだけでなく、医師としての適性を入学前に測るのは、必然性がありそうだ。

近年、面接試験の重要性が増している。そこには医学部人気を背景に、医師としての適性を欠くと思われる受験生が合格してくるという現実がある。

ここ4～5年は景気が上向いたことで落ち着いているというものの、依然医学部人気は続く。これは、18年度の私立大医学部の実質倍率が軒並み10倍を超えていたことからも明らかだ。人気に伴い難易度も上昇し、現在私立大の医学部の多くが、慶應義塾大学理工学部学門1・学門4や早稲田大学先進理工学部生命医科学科といった看板学部を凌ぐ、もしくは拮抗するまでになっている。国公立大も同様で、東京大学理科一類や理科二類に匹敵する学力が必要とされる医学部は少なくない。今や医学部合格は、私立大トップ校や東京大を狙う実力がないと手にするのが難しいのだ（図1）（図2）。