ドタバタ劇を演じた国債市場の教訓

だが、最大の問題はこの複雑なメッセージは、「適温」と称される世界景気が、急激な減速を示すなど大きく変動した際、日銀と市場のコミュニケーションを難しくするリスクをはらんでいることにある。市場が混乱すれば、株価や為替、長期金利の乱高下を生み、実体経済に悪影響が波及しかねない。

一足先にそのドタバタ劇を演じたのが、国債市場だった。

日銀の政策変更が発表される前日の7月30日、長期金利の上昇が容認されると読んだ国債市場では、新発10年物国債の利回りが約1年ぶりに0.1%台を付けた。日米の金利差縮小を見込んで、円相場も円高、ドル安に動いた。

しかし日銀の31日の決定は、すでに述べたように投資家を簡単に長期金利の上昇に導かないように複雑に作り込まれていた。

日銀は、これまで長期金利を-0.1%~+0.1%程度になるよう国債の購入量を調節していた。31日に記者会見した黒田東彦総裁は「変動幅を倍くらいにする」と表明、±0.2%程度まで長期金利が変動することを容認する方針を示した。これだけなら市場の期待通りで、長期金利は+0.2%に向けて、大きく水準を切り上げることになっただろう。

しかし、その一方で日銀は、金融緩和の長期化を示す「フォワードガイダンス」を導入。さらに、日銀は同31日に「当面の長期国債等の買入れの運営について」を公表、国債の買い入れ頻度や購入額は、これまでのままに据え置いた。買い入れ額の縮小を期待していた投資家は、「単純に長期金利の切り上げが容認されるわけではない」(市場関係者)と受け止め、31日の市場では、新発10年物国債の利回りは0.090%から0.060%まで急低下した(債券価格は上昇)。

出足は、ダブルバインドな日銀のメッセージに投資家が翻弄された格好だが、8月2日には、投資家が日銀を試すかのように国債を売り、長期金利は0.145%まで上昇した。日銀は、これに対し予定外の通常の国債買いオペ(国債を購入して金利の上昇を抑える)を実施するという意外な手を繰り出し、急激な金利上昇を抑え込んだ。

当面は、こうした日銀と市場の綱引きが繰り広げられることになりそうだ。しかし、ダブルバインド的な要素を強く持つ今回の日銀の金融政策は、非常に誤解が生じやすく、日銀と市場のコミュニケーションをうまく行わなければ、大きな混乱を伴うことを、国債市場が示している。

小野展克(おの・のぶかつ)
名古屋外国語大学教授。
1965年、北海道生まれ。慶應義塾大学文学部社会学専攻卒。89年共同通信社入社。日銀キャップ、経済部次長などを歴任。嘉悦大学教授を経て、2017年より名古屋外国語大学教授、世界共生学科長。博士(経営管理)(2016年)。著書に「黒田日銀 最後の賭け」(文春新書)、「JAL 虚構の再生」(講談社文庫)、「企業復活」(講談社)などがある。
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