3メガバンクが危機に直面している。マイナス金利政策による副作用が経営を直撃し、事業モデルが立ち行かなくなっている。この非常事態に「人員・店舗削減」「新卒採用縮小」「ベアなし」のトリプルリストラを断行する。人気企業ランキングでもメガバンクは急降下で、就活学生にも見放された格好だ。メガバンクは構造転換、業務革新で再生できるのか――。

「人員・店舗削減」「新卒採用縮小」「ベアなし」

3メガバンクが事業モデルの大転換を迫られている。いまだ「出口」すらみえないマイナス金利政策による副作用が国内事業を直撃し、伝統的な事業モデルが立ち行かなくなってきた。

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この非常事態に、3メガバンクは「人員・店舗削減」「新卒採用縮小」「ベアなし」のリストラである“トリプル・ダイエット”に踏み込み、国内事業立て直しを急ぐ。3メガバンクをめぐる事業環境が一段と厳しさを増している。とりわけ国内事業の苦境は鮮明で、5月半ばに出揃った2018年3月期連結決算をみれば一目瞭然だ。

本業での儲けを表す実質業務純益は、三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループのメガバンク3グループがそろって前期から2桁の大幅減益に陥った。日銀のマイナス金利政策により傘下銀行の収益力が劣化したことが大きな要因であるのはいうまでもない。確かに、潤沢な内部留保を抱える企業に借り入れニーズは乏しい。そのうえに、ゼロ金利、マイナス金利と続く超低金利の長期化により利ざやで稼ぐモデルは崩れ、メガバンクの収益力は低下する一方だ。実際、8月はじめにまとまった4～6月期決算でもMUFG、三井住友FGが実質業務純益で減益となった。

その意味で、大量採用した人員を全国や大都市圏に張り巡らせた店舗に配置してきた伝統的な国内事業モデルは、限界にぶち当たったともいえる。この点について、三菱UFJ銀行の三毛兼承頭取は「伝統的な銀行のビジネスモデルは構造不況化している」と危機感を隠さない。完全失業率が2％台に張り付き完全雇用状態にある日本経済にあって、深刻な人手不足に苦しむ業種は多いが、金融機関は人余りが顕在化し、まさに別世界だ。再編に次ぐ再編で巨大化したメガバンクはそれが一段と鮮明になってきた。

しかし、事業モデルの転換を迫られる要素はそれだけで終わらない。人工知能（AI）や金融とIT（情報技術）が融合するフィンテック、さらにコンピューターでオフィスの定型業務を自動化するソフトウエア、ロボティック・プロセス・オートメーション（RPA）の導入といった技術革新が、否応なしに伝統的な事業モデルに「NO」を突きつける。さらに、人材に対するニーズも様変わりし、大量採用時代が生んだ文系を主体とするホワイトカラーの存在感は薄れる一方だ。この流れはメガバンクを勢い国内で人員削減・店舗削減といったダウンサイジングに走らせる。