大戸屋からじわりとお客が離れている理由 自らのクビを絞める「手作りの味」

さらに、16年に巻き起こった“お家騒動”も影を落としている。久実氏に対する功労金の支払いや息子・智仁氏の処遇をめぐり、創業家と経営陣が対立。久実氏の妻・三枝子氏が遺骨を持って社長室に乗り込んだことが報じられるなど、世間の注目を集めるには十分過ぎるほどの内紛劇だった。結局、功労金を支払うことにはなったが、未解決の点も残っており、完全決着には至っていない。

お家騒動が露見する前までの売上高は右肩上がりで上昇していたが、騒動が尾を引く17年3月期の売上高は減収となってしまった。消費者のイメージダウンに、少なからず影響したと考えられる。

また、従業員の士気を下げる要因にもなっただろう。それにより、提供する料理の味の低下につながっていないとも限らない。人手を多く必要とする店内調理だからこそ、その振れ幅は大きいといえる。

タブレット端末設置でコスト減をはかる

このように、足を引っ張っているのは売りの店内調理だと考えられるが、いまさら最大のセールスポイントをやめるわけにはいかない。店内調理をやめれば、「大戸屋らしさ」はなくなってしまう。店内調理は継続して磨きをかけ、そのほかの部分でコストを抑えて利益の確保と成長を図りたいところだ。

それを体現する店舗として、大戸屋は「新丸の内センタービル店」（東京都千代田区）を17年6月にリニューアルオープンしている。国内店舗では初となるオープンキッチンを採用し、手作業で調理している様子を客席から見えるようにした。手作り感をよりリアルに感じてもらう狙いがある。

その一方で、コスト削減につながる施策も行っている。同店では客席にタブレット型のオーダー端末を設置し、店員を介さずに注文できるようにした。また、セルフレジを導入し、同様に店員を介すことなく会計ができるようにしている。これにより、混雑を緩和できるほか、人員の削減にもつなげられるだろう。

大戸屋はこういった施策を推し進め、早急にコスト削減を図る必要がある。今後も食材費や人件費は上昇していくことが考えられるが、そうなった場合、価格の引き上げで対応するのは危険だ。深刻なレベルで客離れが起きかねない。大戸屋は今、より一層の企業努力が求められているといえる。