一流選手の米国・大リーグへの人材流出など、日本のプロ野球は存亡の危機にあるとの議論が多い。筆者は日本の球界史に登場した3つのビジネスモデルを検証し、プロ野球の再生方法を説く。

「プロ野球の危機」が議論される4つの根拠とは

今からちょうど5年前の2004年9月18、19日に、シーズン中であるにもかかわらず、日本プロ野球選手会（当時の会長は古田敦也。本稿では、敬称を省略する）による史上初のストライキが行われた。このストライキは、赤字経営に悩まされていた大阪近鉄バファローズの親会社である近鉄が、球団経営からの撤退を決めたことに端を発していた。

結局、大阪近鉄バファローズは、当時の12球団のなかで唯一、日本シリーズ制覇を達成することなく、オリックス・ブルーウェーブとの球団統合（その結果、オリックス・バファローズが誕生した）によって、姿を消した。この04年から05年にかけての一連の経緯をとらえて、それを、プロ野球存亡の「危機」とみなす向きも多かった。

日本のプロ野球が危機を迎えているという議論の根拠としては、次の4点がしばしば指摘される。

（1）野球人気はサッカー人気に押され気味であり、子供たちのあいだでは「野球離れ」が生じている。
   （2）プロ野球の一流選手が次々とアメリカ・大リーグ入りし、日本球界からの「人材流出」がはなはだしい。
   （3）テレビでのプロ野球中継が減少している。
   （4）赤字経営の球団が大半である。

これらの根拠は、本当のことだろうか。もし本当だとしても、それは、プロ野球の危機を意味するだろうか。

（1）については、子供たちのあいだでサッカー人気が高まっているのは、事実である。しかし、そのことは、野球人気の減退を意味しない。

財団法人日本高等学校野球連盟の調査によれば、同連盟に加盟する硬式野球部員数は、1998年から11年連続で増加しており、02年に過去最高水準を突破して15万1437人になったのち、08年には16万9298人にまで達している。