「理系の復権」でインドは有利

――インド系のIT企業が伸びている理由をどう分析しているか。

4、5年前から、「ビッグデータ」「データサイエンティスト」「デジタルトランスフォーメーション」といった言葉を耳にすることが増えた。これまで、ITを使った業務改革は、マッキンゼーやBCGといった「戦略コンサル」がトップにあり、その下がPwCやデロイトなどの「総合系コンサル」、その下にNTTデータなどの「ITコンサル」があるというピラミッド構造だった。起点はつねに戦略コンサルであり、いわば「文系」の考え方でできていた。

インド南部マイソールにあるインフォシスの「Global Education CenterII」。1万5000人が同時に研修を受けることができるという世界最大級の企業内大学。

それに対して、この5年くらいは「理系」の考え方による業務改革が増えている。つまり新しい技術や研究成果を起点として、タスクが上がっていくようになっている。かつて理系の研究者はマーケットから乖離していると思われていたが、いまや統計分析や人工知能の研究者が人気を集めている。理系の発想でトレーダーやアナリストに転進する人も多い。

バンガロールに世界レベルの理系大学が集積しているように、インドの教育や研究の環境は非常に恵まれている。「理系の復権」に注目が集まるなかで、インド企業が伸びてくるのは当然だろう。

――ITベンダーとして、今の日本の環境をどう見るか。

人口が減るなかで、日本市場が今後大幅に成長するとは考えにくい。だが、技術主導によって競争の構図は変わるだろう。すでにアマゾンの「AWS」のようにサービスのクラウド化が進んでいる。大手銀行のシステム統合のような「何万人月規模」のプロジェクトはいまが最後で、受託請負開発だけの会社はもう生き残れない。そうした変化は2020年までに起きるはずだ。その時、先端的なスタートアップ企業や、インフォシスのようなアバンギャルドな外資系のIT企業が、市場シェアを大きく伸ばすことになるだろう。

インフォシスリミテッド日本代表 大西俊介
1962年生まれ。1986年一橋大学経済学部卒業、日本電信電話(NTT)に入社。NTTデータ、デロイトトーマツコンサルティングなどを経て、2013年NTTデータ グローバルソリューションズ社長。2017年よりインフォシスリミテッド日本代表。

(聞き手・構成=飯田 樹、撮影=プレジデントオンライン編集部(大西代表))
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