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国内投資信託の代表的存在で、「グロソブ」の名で知られる国際投信投資顧問が運用する「グローバル・ソブリン・オープン」の資産残高が4月14日に9992億円と、約12年半ぶりに1兆円の大台を割り込んだ。「リーマン・ショック」直前の2008年8月に、約5兆8000億円まで積み上がったピーク時の資産残高からは実に6分の1近くに萎んだ。昨年4月には、国内投信ランキングで約12年もの間、死守してきた資産額トップの座を奪われただけに、グロソブは「魔の4月」に再び襲われた格好だ。
もっとも、グロソブは元本割れリスクが比較的小さい先進国の国債を主体に運用しているため、投資対象としての魅力が薄れ、解約が進んだことは致し方ないとの見方もできる。日米の中央銀行に続き、欧州債務問題に苦しんだ欧州中央銀行（ECB）が実質ゼロ金利、民間銀行がECBに預ける預金金利に至ってはマイナス金利とする金融緩和で追随し、今年3月には日米同様に、非伝統的な量的緩和政策の仲間入りを果たしたからだ。
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