中東の親日国として知られるサウジアラビアで、いま「日本離れ」が静かに進んでいる。拓殖大学海外事情研究所准教授の野村明史さんは「日本が強かった自動車やアニメの分野に中国企業が続々と進出し、フードデリバリーやアパレルでも存在感を強めている。親日国だから、と油断できない事態になっている」という――。
サウジアラビアと日本の国旗
写真=iStock.com/Oleksii Liskonih
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中東の親日国で起きている異変

サウジアラビアのムハンマド皇太子は、大の親日家として知られる。新婚旅行で日本を訪れたとも伝えられており、子供の時からアニメやゲームに親しんできたという。

ムハンマド氏は、2015年に副皇太子、2017年に皇太子へと昇格し、政治の実権を掌握。それ以前の2011年から、若者の教育、スキル向上、アニメ・ゲーム等分野の創造性を推進することを目的に「MiSK」財団を設立し、その子会社マンガプロダクションズを立ち上げている。

マンガプロダクションズでは、日本の東映アニメーションと協力して、古代アラビア半島の争いを舞台にした長編アニメ映画『ジャーニー 太古アラビア半島での奇跡と戦いの物語』が制作され、2021年日本各地で上映された。また、サウジの文化や伝統を伝える子供向けのアニメ『アサティール』も制作された。第1期は2020年に日本のケーブルテレビJ:COMで放送され、続編の『アサティール2』が2024年秋からテレビ東京系列で放送されている。

2016年には脱石油依存を掲げる国家改革構想「ビジョン2030」を始動。その一環として、首都リヤド郊外では遊びとエンターテインメントに特化した世界最大級の都市開発「キディヤ」プロジェクトを立ち上げた。同地には、東映アニメーションと協力した世界初の『ドラゴンボール』のテーマパークも建設される予定だ。

ムハンマド皇太子の存在も影響してすっかり親日イメージの強いサウジアラビアであるが、サウジ国内では日本にとって不都合とも言える変化が加速している。中国資本の流入だ。

一帯一路構想で、中国資本が中東諸国へ広がっていることは周知の事実だが、ここ最近は、国民生活にも目に見える変化が生じ始めている。

対日貿易額の3倍に達した中国マネー

2024年、サウジアラビアと中国の貿易額は約1020億ドル(約16兆5000億円。6月26日現在のレート、1ドル161.64円で換算、以下同)に達し、対日貿易額の約3倍となった。サウジの経済を支える原油の輸出も中国が最大の相手国だ。中国は、ビジョン2030の一大プロジェクトとなる「NEOM計画」での建設や再生可能エネルギー製造の大型案件を次々に受注している。

2024年8月、サウジアラビアの政府系ファンド「パブリック・インベストメント・ファンド(PIF)」は、中国の国有大手銀行6行と総額500億ドル(約8兆円)相当の資本契約を締結し、2024年11月に中国財政部がサウジアラビアの首都リヤドで20億ドル(3230億円)規模の米ドル建て国債を発行した。中国がリヤドで国債を発行することは、サウジ市場に国際的な発行案件を呼び込む実績になる。

ただ、こうした大型プロジェクトもさることながら、中国の影響は、サウジアラビア国民の日常生活により実感できるようになってきた。

2022年11月、コロナ禍も終息し、筆者は久々にサウジアラビアを訪問した。驚いたことに、サウジの車道にこれまであまり見かけなかったロゴの車が走っている。中国自動車企業「長城汽車」の車だ。長城汽車は、2022年7月からオフロードSUV「坦克(Tank)300」のサウジアラビアでの販売開始を発表し、本格的にサウジ市場へと参入を始めた。

Tank 300
Tank 300(写真=User3204/CC-BY-4.0/Wikimedia Commons