なぜ日本人は英語が苦手なのか。巧みな英語を使いこなす経営コンサルタントのショーン川上さんは「日本人の英語習得における最大の構造的ハードルは、皮肉にも発展した経済と国内市場の大きさのせいである」という――。

※本稿は、ショーン川上『英語力の核心』（アルク）の一部を再編集したものです。

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日本の英語力は123カ国中96位

日本は英語教育に莫大な投資をしています。筆者が仕事でお世話になっている日本を代表するシンクタンク、矢野経済研究所の調査によると、2024年度の国内語学ビジネス市場は約7906億円（2025年度も7901億円とほぼ横ばいで推移する見通し）。市場全体は成熟しつつも、最近では「英語を教える」から「学習に伴走する」英語コーチングビジネスやAI英会話アプリなどがけん引役となり、成人向け教室や関連ビジネスが成長を続けているとのことです。

しかし、この莫大な投資に対するリターンはどうでしょうか？　EF英語能力指数（以下EFEPI）2025年版によると、日本は123カ国中96位。アフガニスタンと同順位で、5段階中最低の「Very Low Proficiency（非常に低い能力）」に転落しました。2011年の初回調査（14位／40カ国）から11年連続で下落。アジア25カ国中でも17位と低迷し、韓国（48位）にも大きく差をつけられています。

客観的なテストスコアも同様です。TOEFLiBT（2024年）の日本人平均は72点で、韓国の86点、中国の85点、世界平均の86点を大きく下回ります。TOEICL＆Rも564点（31位／45カ国）で、韓国の678点に100点以上の差があります。興味深いのは、韓国も日本に劣らず巨額を投じている点です。

英語学習の「成否」を左右するモノ

Samsung経済研究所（SERI）の2006年試算では英語教育総支出が14.3兆ウォン（GDP比1.9％）でしたが、韓国統計庁によれば2024年の小中高私教育費だけで29.2兆ウォンと過去最高を4年連続で更新し、英語が最大の支出科目です。留学費用や企業研修等を含めた総支出は約57兆ウォン（GDP比約2.2％）に達すると推計されます。2006年にTOEFL147カ国中111位だった韓国は現在86点まで上昇しましたが、その代償として教育費が家計を圧迫し、社会問題化しているほどです。

一方、EFEPIで常に世界上位を占めるオランダや北欧諸国では、英語が小学1年から必修であり、テレビも吹替ではなく字幕文化。英語は「追加で学ぶもの」ではなく、日常に埋め込まれています。シンガポールやフィリピンも同様で、英語が公用語・教育言語として制度化されているため、民間の「英語教育市場」という概念自体が日本とは構造が異なります。

この国際比較から見えるのは、「費用をかければ成果が上がる」という方程式は成り立たないということ。教育アプローチ、言語環境、学習者の「切迫感」――これらが成否を左右しているようです。

日本の英語教育市場は「リピーター」に支えられているとも指摘されます。英会話学校や教材に手を出すものの挫折し、再挑戦するサイクル。この構造自体が投資効率の低さを物語っています。GDP世界4位、「絶対的貧困率」は世界最低水準――英語ができなくても、飢えることも住む場所を失うこともない。

世界有数の英語学習市場を持ちながら英語力96位というパラドックスの根底には、まさにこの「英語がなくても生きられる」豊かさがあるのです。