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※本稿は、勅使川原真衣『学歴社会は誰のため』（PHP新書）の一部を再編集したものです。
学歴は「能力の表層」なのか
労働＝メンバーシップ型雇用で職務の詳細はほぼ不明のまま、日本企業への就職を前提とし、かつ、その達成は年収にあるという前提のもとでは、学歴が、仕事において発揮されるであろう「能力」の表象と化しがちです。通称「職務遂行能力」と呼ばれる能力ですが、「それをどう低コストでクイック（迅速）に測りましょうか？」と考えあぐねた末に、「受験戦争での戦歴を示す、学歴という属性を使うと良さそうだ！」と。そう社会が信じ切っていることを、我々は学歴主義社会と呼んできたわけです。
そうした前提においては、人事権（任命権）を企業側がもつ日本企業はとくに、学歴という個人情報をありがたがることになります。仕事として何をやらせるかが決まっていないのですから、我慢しながら努力してくれそうな実績を参照したくなるのも無理もないという話です。
専攻した学問を社会で活かせていない人々
OECDが2024年12月に公表した「成人スキル調査2023」の次のファクトは気になるところです。
「46％の労働者は、最高学歴の専攻が自分の仕事に最も関連する分野でないため、専攻した学問分野の点でミスマッチとなっている」
最終学歴で学んだことがどのくらいいまの仕事に活かされているか？ という、典型的な教育と職業のレリバンスに関する調査項目なわけですが、日本がOECD平均で言ってもミスマッチ度が著しいとの記述がありました。
これに対して専門家を名乗る方々が「日本の職業的レリバンスの問題が〜」や、はたまた誤用ですが、「リスキリングに課題」などと発言されるのを見て、暗澹とした気持ちに……。私はこの結果自体についてつべこべ言いたいのではありません。ポイントは、大学の職業的レリバンスや社会人教育に問題があるかのごとく提起がされているものの、問題も何も、そもそも職務が明示されぬまま柔軟に請け負うスタイルが定着した、メンバーシップ型雇用のコロラリー（論理的帰結）だという点です。
メンバーシップ型だろうがなんだろうが、仕事を皆で「頑張って」やっていればそれなりに回っていたなら、文句はありません。
ただ、社会経済的な環境がかつてといまとで違うことが気になります。人口増加社会かつ、経済も右肩上がりならよかったかもしれませんが、いまやその真逆なので心配しているわけです。明らかな人口減少社会、すなわち労働力人口も減少することが目に見えているのに、大量消費型社会でやってきた社会原理（職務遂行能力を中心とした曖昧な企業中心社会における能力主義）のままで、うまいこといくのでしょうか。
