“エネルギー多消費型”産業ほど恩恵がある
日本には東は鹿島から西は大分まで、石油化学コンビナートが存在する。日本のコンビナートの中核を成しているのは、輸入した原油を精製する精油所とエチレンから化学製品を作るエチレンプラントだが、アメリカから1トン39ドルのエチレンが出回るようになれば、日本のエチレンプラントは全く成り立たなくなってしまう。いくら生産性を改善してコストダウンを図っても、競争できるレベルではないのだ。
第1次石油ショックのときに、エネルギーコストが急上昇したため、日本ではアルミの精錬工場が軒並み潰れた。以降、日本のメーカーはアルミのインゴット（鋳塊）を海外から買って、窓枠などの最終製品だけを作るようになった。
シェールガス革命が、日本にも波及すれば、ペトロケミカルの世界でも同じことが起こる可能性が高い。今後、日本の化学会社が生き残るためには、原料素材も樹脂ペレットのような形で輸入して、そこから先のプラスチック製品を作るなど、生き残れる分野の選択を進めるしかない。となれば、燃料の精製から中間財の生産までフルセットで抱えた日本の石油化学コンビナートは無用の長物になる。
日本とは逆に、シェールガス革命がもたらしたエネルギーコスト、原材料コストの大幅な低下によって、今、アメリカでは製造業における国内投資と生産の拡大が急ピッチで進んでいる。ダウ・ケミカルやシェブロン・フィリップスなど大手化学メーカーがエチレンやプロピレンプラントの新設を予定しているほか、鉄鋼、肥料、繊維業界などでも投資が拡大している。そうした“エネルギー多消費型”の産業ほど、シェールガス革命の恩恵をてきめんに受けるのだ。
さらに、多国籍企業化してアメリカを出ていった企業までアメリカに戻ろうという動きも起こりつつある。日本のメーカーにしてもアメリカやカナダなどに工場を移転して、安いシェールガスの供給を受けなければ競争力が保てないという時代が、やってくる可能性は高い。
では、工場を移転しなければ、どうなるか。シェールガス革命の恩恵を受けた安価な産品が日本にどっと流れ込んでくるだろう。TPPから農業を守るどころの話ではなくなってしまうのだ。現時点で、日本ではアメリカほどの騒ぎになっていないのは、冒頭に述べたように、シェールガスがまだ歴史の浅いエネルギーだからである。
石油化学産業にしても、長年、石油のクラッキングで成り立ってきたわけで、1000億円規模の建設コストが必要なGTLの設備が充実するまでには、時間もコストもかかる。ただし、100万BTU当たり3ドルという破壊的なガス価格の低下を前提に考えれば、いずれGTLにシフトしていくのは間違いない。
何十年とかけて行われるペトロケミカルの産業構造の世界的な大転換、つまり石油からガスへの交替の儀式を、今、我々はスローモーションで見ているだけなのだ。
このように、世界の動きを大きく変える「シェールガス革命」。次回はシェールガス革命の持つマイナス面や国際情勢に与える影響について考察しよう。