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積み立てに使う商品

マイホーム派は、老後資金のベースとして毎月3万円を積立投資。外国債券型投信に1万円、外国株式型投信に1万円、純金積立に1万円の組み合わせだ。外国債券型投信は高金利に注目して豪ドルなど、外国株式型投信は高い経済成長に期待してインド、ブラジルなどを選択。さらに純金積立は、価格の動き方が債券や株式と異なる点に注目して、ポートフォリオの安定化を図るために組み入れる。

教育費としては、毎月2万円を積み立てるとともにボーナスから30万円を年2回貯蓄。こちらは安全性を重視して、毎月の積み立ては銀行の積立定期や財形貯蓄、ボーナスは30万円のうち20万円を個人向け国債（変動金利、期間10年）、10万円を銀行定期預金や財形貯蓄に預ける。

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毎月1万円を積み立てたら、将来いくらになる？

子供の教育費が本格化するまではこの貯蓄ペースを維持。子供の高校（私立なら中学）進学から大学卒業までは、貯めた教育費を取り崩しながら、老後資金の積立投資だけは継続する。下の子が社会人になる20年後（夫の年齢55歳）から5年間が、老後資金づくりのラストスパートだ。この間は積立投資のほかに年間200万～300万円を貯蓄して計1000万～1500万円の資金をつくる。再就職後の60歳から65歳の間は収入が減るので貯蓄は難しいが、積立投資だけは継続する。

こうして65歳時点まで毎月3万円の積立投資を続ければ、投資元本だけで1080万円、もし年4％（税引き後、以下同）の運用ができれば資金は約2100万円になる。55～60歳の間に貯蓄した資金と合わせれば、約2100万（積立投資の運用利回り0％、55歳からの貯蓄1000万円）～3600万円（積立投資の運用利回り4％、55歳からの貯蓄額1500万円）の資金ができる計算だ。