家賃上昇に備える、ハイリスク運用が必要

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住宅は賃貸派

賃貸派の資金計画はマイホーム派より厳しい。老後資金のベースは毎月6万円の積立投資だ。さらに、賃貸の場合は将来の家賃や不動産価格上昇に備えるため、将来的なインフレへの備えがマイホーム派より重要になる。そこで、積立投資のポートフォリオはより積極的なものとする。具体的には、外国債券型投信2万円、外国株式型投信2万円、純金積立1万円のほかに、全体のバランスも考慮して国内株式型投信(日経平均225などインデックス型)を1万円組み入れる。運用が積極的になった分、価格のチェックや対応にも手間をかける必要があるだろう。

ボーナス時は教育費として40万円を年2回。個人向け国債(変動金利、期間10年)30万円、定期預金や財形貯蓄10万円の組み合わせだ。55歳から60歳までのラストスパートで計1000万~1500万円を貯め、65歳まで老後資金の積立投資を継続する。毎月6万円の積立投資は30年間で投資元本が2160万円、年4%の運用ができれば資金は約4200万円になる。老後資金の合計額は、マイホーム派と同様に計算すれば約3160万~5700万円に達する。

マイホーム派より約1000万~2000万円多い資金は、老後の家賃に充ててもいいが、老後の暮らしにふさわしい小さな住宅を購入したり、老人ホームの入居費用に充てる方法もある。いずれにしても、老後資金づくりでは、老後の住居をどうするかが大きなポイントになることを頭に入れておきたい。