投資家の不安心理の高まりが「ボラティリティ」を高めた

8月初めの株安にしても、その後の反発にしても、根拠なき値動きではない。日本の株式市場は、従来と変わらぬ材料をもとに価格を形成していたに過ぎない。問題は、なぜこのタイミングで、日本株の記録的な暴落および急騰が発生したのか、である。

「想定外」の1つである米国の景気悪化懸念は、2020年のコロナ禍や、2008年のリーマン・ショックに伴う米国景気の急激な落ち込みとは、比べ物にならないほど小さい。もう1つの「想定外」である、日銀の利上げ決定にしても、2022～2023年の欧米各国でみられたように、インフレの急加速によって大幅かつ急激な利上げを余儀なくされたわけでもない。「想定外」が重なったというタイミングの悪さはあるものの、株価暴落の直後に起きた「過去最大の株価上昇」を裏付けるほどの好材料が現れたわけでもない。

事実として指摘できることは、8月以降の日本株が、過去に例をみないほど「上がりやすく、下がりやすかった」という点である。金融市場では、こうした状況を「ボラティリティ（相場変動率）が高い」と表現する。経済や市場の先行きを判断する材料が乏しく、かつ情報が不確実だったりすると、相場は方向感なく乱高下しやすい。多くの投資家の不安心理が高まるにつれて、市場のボラティリティも高まる。