日本の島へ投資する際に、お宝物件を手にするには何をすればいいか。投資家の永野彰一さんは「『島投資』において、家の売り主は、個人の場合と不動産会社の場合があるが、相手が個人であれば、最初の段階で売却理由を確認しておくことが大切だ。また、島には余所者に家を売りたくなかったり、結束の固い『地域コミュニティ』があったり、独自の『ローカル・ルール』もいまだにあることが多い。交渉においてポイントを押さえておくことが大切だ」という――。

※本稿は、永野彰一『一生お金に困らない島投資の始め方』（クロスメディア・パブリッシング）の一部を再編集したものです。

家の模型が置かれたテーブルで握手をする2人
写真＝iStock.com／ArLawKa AungTun
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県外の人が購入を申し出ると、渋い顔をする売り主も

日本にある1万4125の島から投資に値する島の家や山を探し出した後は、どのように交渉すればいいか。本稿では交渉における4つのポイントを紹介していきます。

【ポイント①】島には「余所者」に家を売らない文化がある

すべての島ではありませんが、県外や地域外から来た余所者ものには家を売らない……という文化が根付いている島もあります。

不動産会社を通じて物件を売り出していても、買い手はあくまでも地域の人と考えているため、県外の人が購入を申し出ると、渋い顔をする売り主もいます。

こうした傾向は島だけに限らず、地方の田舎でも、意外によくあります。

岐阜・飛騨高山の白川郷で、世界遺産に登録されているエリアにある家を手に入れたときには、不動産会社の人に、「永野さん、どうして買えたんですか⁉」とビックリされたくらいです。

現地に家を見に行ったら、微妙な顔をされることもあるかもしれませんが、何度も顔を合わせて気心が知れてくれば、徐々に状況は変わりますから、最初の段階で過度に反応する必要はないと思います。

日本の島の多くは過疎化が進んでいるため、県外や県内からの移住者を積極的に受け入れる状況になっていることで、こうした「ローカル・ルール」も徐々に薄まる傾向にありますが、すべての島民がそれを肯定している訳ではないということを、頭の片隅に置いておくことが大切です。