市場価格、行使可能期間、対象資産の価格変動性で変わる

難しい方程式の中身まで理解する必要はないが、ストライクプライスが市場価格に近ければ近いほど、オプションの行使可能期間が長ければ長いほど、対象資産の価格が変動しやすければしやすいほど、オプションで儲もうかる可能性が高く、オプション料も高くなると認識しておけばよい。

例として挙げたスイスA銀行発行のEB債にくっついているオプションは、ノックイン、ノックアウトという前提条件が付いた「第2世代」のオプションで、満期までにどういう経路（ノックインやノックアウトするか）を辿って儲けが決まるので「経路依存型（path-dependent）オプション」と呼ばれる。

この手のハイブリッド・オプションの場合、「ブラック-ショールズ・モデル」に必要な修正を加え、ヒストリカル・シミュレーションや二項分布シミュレーションなどを行って、詳細な確率分布を弾き出し、オプション料を計算する。なおオプション料は、日本郵船株のノックイン・プットオプションとEB債のプットオプションを別々に計算するのではなく、両者の相関関係も反映して一緒に計算する。

地銀が高リスクの仕組み債に手を出す背景

以上の通り、オプション料は、どのような条件（変数）を設定するかによって変わってくるので、一概にいくらですとは言えない。しかし、日本で売られたEB債のオプション料（※）は、ごく大ざっぱに言って、15％程度で、その3分の1をEB債の金利上乗せに使い、3分の1を組成する証券会社・投資銀行が取り、3分の1を販売した地銀・地銀系証券会社が取っていた模様である。

なお大手証券会社や投資銀行は、オプションのトレーディングでも儲けられるので、トレーディング玉ぎょくとしてもオプションを手に入れたがっている。

全国地方銀行協会の発表によると、2022年度の地銀の資金運用利回りは0.96％だったという。汗水流して自転車のペダルを漕ぎ、顧客に頭を下げて、預金を100万円集め、それを1年間、貸し出しや有価証券で運用しても、儲かるのは9600円に過ぎないということだ。

しかし、EB債の販売手数料が仮に5％なら、100万円売れば5万円、もし1000万円売れば50万円が転がり込んでくる。地銀は証券子会社同士のメンツ争いも熾烈しれつで、厳しい収益ノルマを課された支店長や営業マンたちが、仕組み債販売に走るのは当然だった。

※EB債の投資家が実質的に売る参照株式のプットオプションのオプション料から、投資家が発行体から買うEB債のプットオプションのオプション料を差し引いたもの。