これからビジネス競争で生き残るには何が重要なのか。途上国発のアパレルブランド「マザーハウス」副社長の山崎大祐さんは「裏付けのあるファクトが重要になるはずだ。そのためにはニセモノの教養ではなく、一流研究者の方法論を学ぶべきだろう」という。山崎さんの大学時代の同級生で、歴史学者の山本浩司さんとの対談をお届けする――。

本格的な歴史研究はビジネスに活かせる

【山崎大祐（マザーハウス副社長）】2006年に代表の山口絵理子と設立して以来、「途上国から世界に通用するブランドをつくる」という理念を掲げて、バッグ、アパレル、ジュエリーなどをつくってきました。素材も、職人も、ぜんぶ現地オリジナルです。バングラデシュから始まり、いま工場は、ネパール、インドネシア、スリランカ、インド、ミャンマーの6カ国に拡大しています。

このかたわら、2019年に「Warm Heart Cool Head」という会社を設立し、主にビジネスパーソン向けの経営ゼミを開いています。思いをカタチにすることを目指す経営者に必要なビジネススキームを経営ゼミで提供するだけでなく、ビジネスに必要な教養を学び合う「教養ゼミ」も行っています。

ここ数年、ビジネスシーンでは「教養」がブームになっていて、「哲学や歴史の学び直しが重要だ」などとよくいわれます。でも、よく調べると、エビデンスや出典といった「ファクト」の怪しい話が多いんです。薄っぺらな「教養っぽいもの」では、ビジネスの役には立ちません。本格的で実証的なものである必要があります。

そこで大学で一緒だった山本さんのことを思い出しました。現在は東京大学で経済史の研究者となっている。山本さんのような一流の歴史学者に、本物の教養をうかがいたいと思っています。

【山本浩司】わかりました。今すぐビジネスに役立つかはわかりませんが、僕の専門である17～18世紀イギリスの社会と経済についてはいろいろ話せると思います。

「マザーハウス」副代表の山崎大祐さんと歴史学者の山本浩司さんとの対談の様子
撮影＝門間新弥
マザーハウス副社長の山崎大祐さんと歴史学者の山本浩司さんとの対談の様子
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ビジネスが行き詰まっている

【山崎】歴史をはじめとする教養への関心が高まるのは、明確な理由があると僕は思っているんですね。

「資本主義はイノベーションだ」といわれます。オペレーションを劇的に改善するのもイノベーションですし、世の中にない価値を生み出すのもイノベーションです。いま後者が圧倒的に足りていない。プラットフォームがあってもコンテンツがないわけです。

そうやってビジネスが行き詰まる中で、どうすれば「0→1」を生み出せるのか。ビジネススクールに限界があって、注目されたのがデザインスクールですが、さらにその先の新しい何かが求められているのです。

そのときに行きついたのが、僕は教養だと思ってるんですよ。

しかし、教養を身に付けたくても、アプローチの方法がわからない。だから、山口周さんをはじめとする、ビジネスの教養をまたぐ著書が人気になるわけです。ベストセラーとなった『世界のエリートはなぜ「美意識」を鍛えるのか？』（光文社新書）はビジネスパーソンに教養の重要性を広めたという点で、大きな功績があると思います。

ただ、山口さんの本を、そのままビジネスに活用するのは簡単ではありません。たとえば「審美眼が大切」としても、現実のビジネスで審美眼を使う場面がどんなところなのか、実際の経営にはどう落とし込むべきなのか、というのはわからないんですね。

自分の経営ゼミでも、歴史の重要性について話しています。しかし、どうしても歴史のうわべを追うだけで終わってしまう。大局観をつかむにはそれでもいいけれど、ビジネスに活かすとまではいかない。

そこに足りないものは何なのかというと、ファクトなんですよね。それは歴史学的なエビデンスという意味でもそうだし、現代の経営が直面している具体的なケースという意味でもそう。どちらも必要なものだけど、誰もそれを持ってない。

経営側の立場から、なんとか使えるものにしたいな、と考えていたときに、山本さんの歴史研究の話からいろいろヒントをもらったんです。