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「ウイルスを99％除去できる」は本当か
雑貨なのに感染予防の効果効能をうたうと法律違反になるからです。新型コロナの流行以前から、空間除菌グッズを販売する会社は、景品表示法に基づいて消費者庁からしばしば措置命令を受けています。消費者にはあたかも感染予防効果があると誤認させる一方で、消費者庁からはギリギリ怒られないように、広告表現が工夫されていてある意味感心します。
メーカーのサイトには「ウイルスを99％除去できる」などといった宣伝文句が書いてあります。空間除菌グッズに空気中を漂うウイルスや細菌を不活化させる一定の働きがあるのは本当です。
しかし、実験室の条件下でウイルスを除去できても、実際に使用される環境下で性能を発揮できなければ意味がありません。冬の屋内を想定した気温23度、相対湿度30％の環境下で、「クレベリンG（大幸薬品）」を用いた実験では、空中浮遊インフルエンザウイルスの不活化の効果は確認されませんでした（※2）。
「ウイルスを99％除去できるから新型コロナの感染予防にも役に立つのだろう」と誤解するのは消費者の勝手というわけでしょう。
（※2）西村秀一、ウイルス不活化効果を標榜する二酸化塩素ガス放散製剤の実用性の有無の検証―冬季室内相当の温湿度での空中浮遊インフルエンザウイルスの不活化について―、日本環境感染学会誌／31巻（2016）5号
効果や安全性を厳密に検証していない空間除菌グッズ
新しい薬やワクチンの開発では、試験管内や動物実験で有望でも、実際に使ってみるとまるで効果がなかったり、害が大きかったりすることは、よくあります。
なので、必ず臨床試験で効果や安全性を確認します。空間除菌については建物内でインフルエンザ様疾患や児童の欠席を評価した研究はあるのはありますが、どちらも小規模で、臨床研究計画が事前登録されているかどうか論文に記載がなく、ランダム化もされていません（※3）。
これらの研究は10年以上前に発表され、結論部分で今後の検証が必要だと書かれています。もし私が空間除菌製剤を製造・販売するメーカーの責任者で、空間除菌に感染予防効果があると信じているとしたら、次はより質の高い研究を計画・実施します。具体的には臨床研究計画を公的な第三者機関に事前に登録し、ランダム化比較試験を行い、国際的な医学雑誌に発表します。
事前登録をする理由はインチキの防止です。事前登録なしの研究成果を発表しても、小規模な研究をたくさん行い、自社商品に都合の悪い結果が出た研究は発表せず、偶然でもよいから有意差が出た研究だけを選んで発表したと疑われます。
ランダム化の理由は介入群と対象群の背景の差によるバイアスを防ぐためです。インチキやバイアスの可能性を排除した質の高い研究で効果を証明できれば大手を振って効果を謳えますし、商品も売れて会社の利益にもなります。何よりも世界中の人たちを感染症から守ることができます。
（※3）三村敬司ほか、二酸化塩素放出薬のインフルエンザ様疾患に対する予防効果、日本環境感染学会誌／25巻（2010）5号
※Norio Ogata and Takashi Shibata, Effect of chlorine dioxide gas of extremely low concentration on absenteeism of schoolchildren, International Journal of Medicine and Medical Sciences Vol. 1（7）pp. 288-289, July, 2009
