新型コロナウイルスに対してIT企業はなにができるのか。このうちマイクロソフトは、世界中から参照される米ジョンズ・ホプキンス大学の「感染情報マップ」に協力するなど、コロナとの戦いを影から支えている。そのミッションを立教大学ビジネススクール教授の田中道昭氏が解説する――。

※本稿は、田中道昭『経営戦略4.0図鑑』（SBクリエイティブ）の一部を加筆・再編集したものです。

2016年05月26日、インドネシア・ジャカルタで行われたMicrosoft Developer Festival に登壇したサティア・ナデラCEO
写真＝AA／時事通信フォト
2016年05月26日、インドネシア・ジャカルタで行われたMicrosoft Developer Festivalに登壇したサティア・ナデラCEO
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ジョンズ・ホプキンス大学の感染情報マップにも協力

新型コロナウイルスの感染拡大に対して、米国メガテック企業は各社とも様々な施策や支援を打ち出しています。マイクロソフトもまた、そうした取り組みを積極的に行っている一社です。

3月21日、マイクロソフトのサティア・ナデラCEOは、自らが同社の全従業員へ送信したメッセージの全文をSNS上で公開しました。そこでは、同社が取り組む新型コロナウイルス対策が具体的に紹介されています。例えば、ジョンズ・ホプキンス大学による「感染情報マップ（Mapping 2019‐nCoV）」には、GitHubやAzureなどマイクロソフトの技術が活用されており、そのことが紹介されています。

サティア・ナデラCEOのLinkedInページより
サティア・ナデラCEOのLinkedInページより

他にも、リモート医療、リモート学習やテレワーク、情報共有やコラボレーション、AIによるシステムセキュリティ、COVID‐19に関するオープンな研究データセットの提供等など、様々な場面でマイクロソフトのテクノロジーやソリューションがコロナ対策として活躍しています。