3期連続の赤字で経営再建中の大塚家具が、2019年末、家電量販店最大手のヤマダ電機から43億円の出資を受け、傘下入りした。社長は大塚久美子氏が続投する。経営コンサルタントの小宮一慶氏は「双方の顧客に家具や家電を売るなどの相乗効果（シナジー）がうまくいかなければ、大塚社長はすぐ交代させられるでしょう」という——。
記者会見するヤマダ電機の山田昇会長（右）と大塚家具の大塚久美子社長＝2019年12月12日、東京都中央区
写真＝時事通信フォト
記者会見するヤマダ電機の山田昇会長（右）と大塚家具の大塚久美子社長＝2019年12月12日、東京都中央区
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ヤマダ電機の傘下入り大塚家具「まさかの続投」大塚久美子社長の試練

2015年、創業者大塚勝久氏と娘の久美子氏との経営権をめぐる親子対立以来、業績低迷に苦しんできた大塚家具ですが、2019年にヤマダ電機との資本および業務提携。昨年12月には、ヤマダ電機が約43億円を投じ、大塚家具株の51％超を取得。子会社化を発表しました。

これまで貸し会議室大手のTKPや中国企業との提携を模索してきた大塚家具でしたが、それだけでは業績回復のインパクトは小さかったのです。そして今般、ヤマダ電機の子会社となり、ヤマダ電機の力を大きく借りることができるようになったことで、大塚家具は復調のきっかけをつかんだのでしょうか。

ヤマダ電機にとっても大塚家具に期待するところは小さくありません。

今後の業績次第では現経営陣の刷新もありえますが、戦略的なシナジー（相乗効果）とともに、ヤマダ電機の規模や財務力が大きな力となる可能性があります。本稿では2月10日に発表された大塚家具の決算（2019年12月期）をにらみながら、そのあたりのところをこれまでの経緯を踏まえて分析していきます。