出版不況、消費衰退、そして「2年連続の雪不足」

ところが、前身企業が内部分裂を起こし、1991年6月、スキージヤーナルが事業を引き継ぐことになる。以後、安定した売上を計上していたが、2000年以降はスキー人口の減少に伴い、じわりじわりと売上は低迷していった。

2012年5月期には年売上高約5億8100万円にまで縮小。スキー人口の減少、出版不況、景気停滞に伴う消費衰退など外的要因に抗あらがえず、業績は悪化の一途をたどっていた。それでもなお、根強い人気コンテンツを誇るスキージヤーナルは営業継続していたのだが、近年は不運が続いた。

まず、2シーズン連続した雪不足が痛手となった。スキー場を訪れる来場者数の減少に拍車がかかり、スキー市場全体が盛り上がりに欠けたのだ。スキーウエア販売業者やスキー用品販売業者の売上が伸び悩む中、『月刊スキージャーナル』の販売もいまひとつの結果となる。

運転資金のあて「取次業者」が倒産した

そして、付き合いが深かった取次業者（出版社と書店をつなぐ専門流通業者）の倒産も追い打ちをかけた。2015年6月に栗田出版販売が民事再生法により倒産。翌2016年3月には太洋社が倒産していたのだ。

出版社にとって、取次業者の存在は大きい。出版社が制作した書籍等はいったん取次に納入され、取次から全国の書店へと搬入される。取次は書籍の販路を確保する役割を担っていると同時に、取次に書籍が納入された時点で、出版社には取次からの入金があるため、これを運転資金のあてとしている出版社も少なくない。

つまり、栗田出版販売と太洋社という取次2社の倒産は、スキージヤーナルにとって、両社に対する焦げつきが発生しただけでなく、必要運転資金および販売先が確保しづらくなることを意味していたわけである。

最終赤字を計上するようになったのは2016年5月期のことだ。年売上高約4億8700万円に対し、当期純損失約1700万円を計上する。