今年の株価を予測するうえで不安材料を挙げればキリがない。トランプ新政権による保護主義政策や欧州での大型選挙、中国からの資金流出と、地政学的リスクが様々あるからだ。

海外投資家による日本株売買の推移

それでも、経済番組でコメンテーターを務める岡村友哉氏は、「今年もよほどのことがない限り株価は終わってみれば上がっているだろう」と力説する。それを下支えするのが、日銀によるETFの買い入れ。黒田東彦総裁による量的・質的金融緩和の拡大で、2014年に年間3兆円ペースとなったその額は、昨年7月には倍の6兆円にまで増額された。

(大橋昭一=図版作成)
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